論文
公開件数:61件
No. 発表論文の標題 掲載誌名 論文誌種別 単著・共著区分 巻号頁 出版日 著者名 ISSN DOI 概要
1 アイルランドにおける家庭科教員養成の実態
日本家政学会誌
学術雑誌
単著
68/ 8, 430-438
2017/08
表真美
0913-5227


2 アイルランドにおける家庭科教師の意識と授業資料
日本家政学会誌
学術雑誌
単著
68/ 6, 285-296
2017/06
表真美
0913-5227


3 ドイツ後期中等職業教育における家庭科教育 ニーダーザクセン州の家庭科教員養成を中心に
京都女子大学宗教・文化研究所研究紀要
大学・研究所紀要
単著
30, 101-117
2017/03

0914-9988


4 アイルランド中等教育における宗教教育
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
13, 1-10
2017/02
表 真美
1349-5992


5 ドイツ・ニーダーザクセン州初等・前期中等教育における家庭科の授業実践
日本家政学会誌
学術雑誌
単著
68/ 1, 22-34
2017/02
表 真美


ドイツ共和国、ニーダーザクセン州初等・前期中等教育における家庭科教育について明らかにするために、教育スタンダード、教科書を調査、また、2016年2月に学校訪問を行い、聞き取り調査を行った。その結果、以下の知見が得られた。 1) ニーダーザクセン州では、中等学校に家庭科および被服製作、基礎学校に被服製作が必修教科として位置付けられていた。 2) 家庭科コアカリキュラムには、「食事の準備」「栄養と健康」「食品の品質と消費の決定」「ライフスタイルと食文化」「経済、エコロジーと社会」の5つの領域が設けられ、調理実習を中心に、食生活を通した家庭に関する教育が行われていた。 3) 中等学校の被服製作は「被服生活の技術と設計」「ミシンによる縫製」「文化的文脈における被服」「モード」「住宅」の5領域、基礎学校の被服製作は、「知る」「形作る」「生産の歴史文化的文脈」の3領域が設けられている。両校ともに、児童、生徒に布や糸で製作する楽しさを伝える実習の授業が行われていた
6 特集 公開シンポジウム 「若者の自立支援‐家族関係学が貢献できること‐」テーマ設定の趣旨
家族関係学
学術雑誌
共著
35
2017/01
表 真美、室 雅子



7 アイルランド中等教育における家庭科教育 ―中等教育における家庭科の位置づけ、教育スタンダードの内容を中心に―
日本家政学会誌
学術雑誌
単著
67/ 11, 627-637
2016/11
表真美
0913-5227

アイルランド中等教育における家庭科教育について明らかにするために、アイルランド家庭科の位置づけ、教育スタンダードについての調査を行った。また、2016年5月に家庭科教育養成課程において、教員に聞き取り調査を行った。その結果、以下の知見が得られた。 1) アイルランドの家庭科は前期および後期中等教育における選択教科として、Home Economicsの名称で位置付けられ、各々の教育スタンダードが示されている。 2)  前期中等教育は「食物学および調理技能」「消費者科学」「社会・健康科学」「資源管理および家庭科学」「被服学」、後期中等教育は「食物学」「資源管理および消費者科学」「社会科学」がコア領域である。 3)  最終学年には各々の国内統一試験が行われる。また、教師用ガイド、授業のためのワークシートやスライドなど、国の教育機関が授業を行うための多様なリソースを提供している。
8 ドイツ初等・中等教育における家政教育‐ヘッセン州基礎学校における裁縫教育・食教育の事例を中心に‐
日本家政学会誌
学術雑誌
共著
67/ 4, 217-228
2016/04
表真美 土井ギーゼラ 花輪由樹 小倉育代
0913-5227

ドイツ共和国、ヘッセン州初等・前期中等学校における家政教育について明らかに するために、教育スタンダード, 教科書を調査、また、2014年9月に学校訪問を行い、 インタビュー調査を行った。その結果、以下の知見が得られた。 1)ヘッセン州初等・前期中等学校では、家庭科・被服製作は必修教科として位置づ けられていない。 2)基礎学校における「美術」の内容項目の1つが「布地製作」であった。ヘッセン 州基礎学校では美術の教科書は使用されておらず、授業の実践内容は学校や教師の裁 量によるところが大きい。 3)基礎学校の総合的教科である「事象教授」の学習内容項目の一つである「身体」 において、食教育が行われていた。事象教授の教科書には食教育の内容が含まれてい た。訪問した基礎学校の事象教授の授業として、栄養、食品教育、調理実習が実践さ れていた。
9 ドイツ基礎学校(小学校)における家族に関する教育‐ヘッセン州の事例を中心に‐
京都女子大学宗教・文化研究所研究紀要
大学・研究所紀要
共著
29, 75-96
2016/03
表真美 土井ギーゼラ



10 宗教観と家庭教育‐女子大学生を対象とした質問紙調査より‐
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
12, 1-10
2016/02




11 保育者がとらえる子どもの自立と家庭教育‐幼稚園教諭・保育士を対象とした質問紙調査から―
家政学原論研究
学術雑誌
単著
49, 30-41
2015/08




12 諸外国の家庭科教育(2)ドイツ初等・中等教育における家庭科教育
家庭科
その他
単著
65/ 643, 17-20
2015/07




13 食習慣・食生活を見直す
児童心理
学術雑誌
単著
69/ 8(1004), 58-62
2015/06




14 食卓での家族団らんの過去・現在・未来
チルチンびと
その他
単著
83, 90-93
2015/04




15 Ⅰ現代家政学のあり方の探求 講演 家政学の現状と課題
京都華頂大学現代家政学研究所紀要
大学・研究所紀要
単著
4, 3-8
2015/03




16 宗教観と子育て・家庭教育
京都女子大学宗教文化研究所研究紀要
大学・研究所紀要
単著
28
2015/03




17 内食はなくなるのか?食の外部化の諸相から今後の食の行方を探る
アサヒビール学術振興財団 食生活科学・文化及び環境に関する研究助成研究紀要
大学・研究所紀要
単著
29, 111-121
2014
表 真美
2186-2338


18 「食」と家族:食卓の変遷から家族を考える
月刊福祉
その他
単著
97/ 11, 41-45
2014/09




19 フロントライン教育研究 家族一緒の食事と子供の成長
初等教育資料
学術雑誌
単著
910, 66-69
2014/02
表 真美



20 第22回国際家政学会(IFHE)全体報告(2012年家政学原論部会公開シンポジウム「家政学の国際的潮流と日本の家政学」)
家政学原論研究
学術雑誌
単著
47, 78-81
2013/08
表 真美



21 家政学広報におけるブックレット『家政学のじかん』の可能性(第1報):読後の生活館・家政学観の変化
家政学原論研究
学術雑誌
共著
47, 22-29
2013/08
表 真美、小倉育代、大本久美子、岸本幸臣、長石啓子、花輪由樹、宮崎陽子、吉井美奈子



22 家政学広報におけるブックレット『家政学のじかん』の可能性(第2報) : 大学生が抱く家政学のイメージ
家政学原論研究
学術雑誌
共著
47, 30-38
2013/08
花輪 由樹 , 小倉 育代 , 大本 久美子 , 表 真美 , 岸本 幸臣 , 長石 啓子 , 宮崎 陽子 , 吉井 美奈子



23 子育て支援利用の現状と課題―保育所・幼稚園における質問紙調査から―
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
9, 1-9
2013/02



2009年に保育園・幼稚園に子どもを通わせる保護者4526名を対象に行った質問紙調査データの育児支援に関する項目を分析した。一時保育・子育て相談・病後児保育など、それぞれの子育て支援の利用には、保護者の就業形態、祖父母との同別居、育児ネットワークなどの状況が寄与していた。家庭教育に熱心な保護者の方が、育児支援の利用頻度が高く、子育てに行き詰まり、真に支援が必要な保護者が支援にアクセスできていない実態が浮き彫りとなった。
24 戦前期の『主婦之友』にみる既婚女性・母親の就労
家政学原論研究
学術雑誌
単著
46, 11-21
2012/08



戦前期において、既婚女性の就労への社会通念、および母親はどのような意識を持って働いていたのかを明らかにすることを目的として1917年から1945年までの『主婦之友』を分析した。その結果1)大正期には女性がが職業を持つことについては総じて批判的な見方であったが、昭和に入ると職業を持つことは女学校卒業後の進路として推奨されるようなった。戦時下では子どもを持った後も働き続けることが肯定されるようになる。2)戦前期の職業を持つ母親は、子どもと一緒にいられない後ろめたさを持ちながらも、職業を持つことを誇りに思い、職業を続けられることを幸せに考えていた。
25 家族団らん 食卓での家族団らんの変遷とこれからのあり方
給食ニュース付録ブックレット 給食ニュース
その他
単著
1535, 1
2012/03




26 家事科・家庭科における間食に関する教育の変遷-ジェンダーの視点から-
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
8, 1-10
2012/02



家庭科教育において、幼児食の一つである間食・おやつ・菓子がどのように位置づけられ、教えられてきたのかを明らかにし、今後の教育の方向性を探ることを目的として、1898年から1943年に発行された高等女学校家事科検定教科書45種、中学校家庭科教科書20種、高等学校家庭科教科書24種の計89種を分析資料とし、「離乳食」と「幼児食」の項目内容に、「間食・おやつ・菓子」がどのように位置づけられているのかを分析した。その結果以下の4点が明らかになった。 ①教科書検定初期の明治30年代は、砂糖は消化に悪い、また、来客時に砂糖を多用した菓子を出してはいけないといったような記述がみられ、間食にも否定的である。 ②大正にはいると、軽焼・風船あられ・ビスケツト・ボーロ・パン・カステーラ・葛餅・瓦煎餅等、離乳食に市販の菓子があげられるようになり、この傾向が1970年代前半まで続く。また、間食は幼児に必要なものとして位置づけられるようになり、昭和期には間食の栄養に関する専門的な内容も含まれるようになる。 ③中学校教科書では、学習指導要領に従って、1970年以降一貫して間食の作り方が示されている。1990年以降は手作りおやつの提唱、市販の菓子類を用いることへの注意がなされ、2011年検定の教科書では、おやつの作り方が増加している。 ④高等学校教科書では、1980年代後半以降、中学校教科書と同様、手作りの提唱、市販の菓子類への警鐘が行われ、2000年以降はその傾向が高まっている。
27 戦前期の『主婦之友』にみる性別選好
家政学原論研究
学術雑誌
単著
45, 9-19
2011/08



戦前期における「性別選好」の意識を明らかにするために、『主婦之友』の雑誌記事を分析した。その結果、以下の知見が得られた。 1)産み分けに成功した読者の体験記においては、男児ばかり、あるいは女児ばかりが続いたので異なる性別の子が欲しいというものが多かった。明確に「男児」のみを望んでいたのは2件のみであり、そのうち1件は、一人娘であるが自身の望む結婚をするために実家の後継者となる男児が欲しいというものであった。女児選好に関しては、女きょうだいをもたない娘が寂しそう、母親である読者が女同士の相談相手が欲しいという理由であった。 2)長期におよぶ不妊期間の後に妊娠・出産した読者の体験記事においては、男児を産んだ体験記が女児を大きく上回った。記述内容からも、男児を尊ぶ当時の社会規範が明らかになった。しかし、数としては少ないが、女児の出産を喜ぶ記述もみられ、家の後継者、将来の働き手としてよりも、家族の楽しみとしての子どもが誕生した喜びを語るものがほとんどであった。  社会規範としては、依然として男児選好の傾向が強く残っているが、新中間層においては、男女にかかわりなく子どもを望む意識があったことが明らかになった。
28 あなたの「今」を「家族」からみつめる‐あなたにとって家族とは?‐
家政学のじかん
その他
単著
13-24
2011/06



家族の多様性、家族が人々の幸せと大きく関係することを家政学の研究を交えて明らかにした。
29 ひとり親家族の家庭教育と子育て
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
7, 1-8
2011/02



 2009年1月~3月に、京都市の保育所・幼稚園を通して、3・4・5・6歳児をもつ保護者に対して行った質問紙調査データを用いて、ひとり親家族と、2人親家族との家庭教育と子育ての比較を行った。その結果得られた知見は以下の4点にまとめることができる。 ① 対象となったひとり親家族の母親は、平均子ども数が2人親家族より低く、20歳代の母親が多い。保育所に預ける比率、フルタイム・パートタイム、同居の割合が、2人親家族よりも高かった。 ② 家庭教育は、本の読み聞かせ、図書館へ行くこと、動物園や美術館などに行くことなど、日常的に必要不可欠ではなく、時間的余裕、子どもを連れて外出する際の人でなどが必要な情操教育の頻度が低くなった。 ③ 習い事の平均数、大学へ進学させたい割合が低くなるなど、経済的困難さがうかがえる結果がみられた。 ④ 同居率の高さを背景に、子どもを預ける頻度は高くなったが、「孤独な子育て」を感じ、子どもの保護者と話す頻度が低い傾向がみられた。 ⑤ 絵本や本の読み聞かせは同居の頻度が高く、習い事の平均数はフルタイム、同居の母親に多くなるなど、選考研究も示すように(神原2010)、ひとり親の階層化がうかがわれた。  以上の結果から、ひとり親家族への支援は、階層に応じた経済的支援に加えて、母親の時間的余裕のなさを解消するような生活支援、休日の外出を促進するようなレクリエーションの支援、母親の孤独感を緩和し、同年代とのコミュニケーションを活発にさせるためのネットワークづくりの支援などの必要性が示唆された。
30 家庭科教員養成課程における『家政学原論』関連科目の開講の有無と授業内容の検討-国公立大学(4年制)のシラバス調査より-
家政学原論研究
学術雑誌
共著
44, 14-22
2010/08
大本 久美子、小倉 育代、岸本 幸臣、長石 啓子、宮崎 陽子、吉井 美奈子


国公立大学の家庭科教員養成課程におけるシラバスにより、「家政学原論」の開講の有無と授業内容を調査した結果、開講していたのは約1割大学であった。
31 テレビ視聴と子どもの発達-小・中学生を対象とした質問紙調査から-
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
6, 103-108
2010/03



テレビ視聴と子どもの発達との関連を明らかにするために、小・中学生538名を対象に質問紙調査を実施した結果、①子どもの生活にはテレビが深く浸透している、②テレビについてのルールのある家庭の児童・生徒は思いやり、道徳心がある、③テレビ依存の子どもはよく遊び、友人関係が良好、④テレビに熱中する子どもは思いやり、道徳心に長けていることが明らかとなった。テレビ視聴が子どもの発達にとくに顕著にマイナスの効果を及ぼすという結果はみられなかった。
32 食卓を囲んだ家族団らんの歴史
食文化誌Vesta
その他
単著
75, 14-19
2009/08



食卓での家族団らんの現状、食卓での家族団らんの日本における歴史、およびアメリカを中心とした海外における歴史から、今後の食と家族、家族教育について考察した。
33 家庭科教員の家政学認識と教育現場の課題
家政学原論研究
学術雑誌
共著
43, 30-38
2009/08
小倉育代 宮崎陽子 大本久美子 岸本幸臣 長石啓子 吉井美奈子


家政学と家庭科教育の関係性を探るために近畿地方の家庭科教員に質問紙調査を行った結果、家政学が家庭科の背景学問として認識される割合は低く、「家政学原論」を学ぶ機会の減少、学会・研究活動との関与が少ないことがその原因として考えられることが明らかとなった。 共著者:小倉育代 宮崎陽子 大本久美子 岸本幸臣 長石啓子 吉井美奈子
34 大正期における食卓での家族団らん-『主婦の友』と個人生活史から-
家政学原論研究
学術雑誌
単著
43, 11-21
2009/08



大正期の婦人雑誌に見られる生活体験記、および大正期の生活の様子を回想した個人生活史から、大正期における食卓での家族団らんの様子を明らかにし、「家族」教育との関連を考察した。中流以上の家庭では、食事は家族同じ時間に揃って食べるべきという規範が浸透していたが、農村、山村では貧しさのために楽しみながら食べる家族の食事とは無縁であり、また、商家では忙しさのために家族そろってゆっくり食べる余裕がない状況がうかがえた。
35 家族の食事と子どもの自尊感情・登校忌避感・心身の健康
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
5, 81-90
2008/02



家族の食事と子どもの自尊感情・登校忌避感・心身の健康との関連を明らかにするために、2007年に京都府内の小・中学校において児童・生徒300名を対象に集合法により質問紙調査を行った結果、家族の食事がプラスの方向で児童・生徒に影響を及ぼしていることがわかった。とくに夕食の雰囲気が楽しいと感じることは全体的に重要であり、また、食労働が自尊感情によい影響を与えていることが明らかになった。食事の場における家族のコミュニケーションが子どもの成長に重要な役割を果たすことが示唆された。
36 家族の食事の共有が子どもの生活態度に及ぼす影響
日本家庭科教育学会誌   
学術雑誌
単著
50/ 2, 135-141
2007/07



家庭科教育学会全国調査(2001年9月実施)のデータを用いて、家族の食事の共有の規定要因、および家族の食事の共有が子どもの生活態度に及ぼす影響について分析した結果、以下の3点が明らかとなった。(1)朝食を家族一緒に食べる要因として低学年、男子、朝起きてから出かけるまでの時間が長い、父・母の食事作り頻度が高いことが関連していた。(2)夕食を家族一緒に食べる要因として、女子、家族員数が多い、父・母の食事作り頻度が高い、父が自営業であることが関連していた。(3)家族みんなで一緒に食事を食べる子どもは積極的な生活態度をとっており、一人だけで食事を取る子どもと比較するとその差は顕著であった。
37 大正・昭和前期の家事科教科書における「食卓での家族団らん」
日本家政学会誌
学術雑誌
単著
58/ 1, 5-15
2007/01



大正・昭和前期の「食卓での家族団らん」に関する教育について明らかにするために、高等学校家事科検定教科書、および文部省著作家事科教科書を資料として記述分析を行った結果、以下の3点が明らかとなった。(1)大正期は家事の合理化、家族の規律化といった目的のために「食卓での家族団らん」が奨励されている。(2)昭和に入ると食事の精神的意義が強調されるようになる。(3)太平洋戦争下には、軍国主義教育に「食卓での家族団らん」が利用される。
38 フィンランド総合学校家庭科の授業実践
日本家庭科教育学会誌
学術雑誌
単著
49/ 3, 189-196
2006/10



フィンランド教育省、ヘルシンキ大学、ヨアンスー大学、総合学校2校を訪問し、授業見学・資料収集・聞き取り調査を行った結果、フィンランド総合学校の家庭科授業では毎週調理実習を行い、食教育、とくに調理技術を重視していること、7年生の必修家庭科では、教科書を活用していること、季節や年中行事を軸にカリキュラムを組んでいることが明らかとなった。
39 家政学・家庭科教育における「福祉」の歴史的変遷
家政学・家庭科教育と福祉
その他
単著
4-10
2006/07



家政学は大学設置基準、家政学将来構想、家政学原論テキストなどの資料から、家庭科教育については学習指導要領、教科書の概要から「福祉」の位置づけの歴史的変遷を検討した結果、家政学における「福祉」は教育面が専攻しており、研究が意識され始めるのは1990年代末以降である、学生定員が3割以上を占めるにもかかわらず、「生活福祉」を専門領域とする学会員数・研究数が少ない、また、家庭科教育に「福祉」関係の内容が盛り込まれたのは、現行学習指導要領以降であることが明らかになった。
40 明治期婦人雑誌、総合雑誌における「食卓での家族団らん」
日本家政学会誌
学術雑誌
単著
57/ 6, 1-10
2006/06



 明治期の婦人雑誌、総合雑誌における「食卓での家族団らん」に関する記述を抽出、分析した結果、明治20年の『通信女学講義録』に掲載された巌本善治による記事がはじめての言説であり、西欧と日本家庭の比較から「食卓での家族団らん」イデオロギーが生まれ、キリスト教主義に基づいた近代的家庭論のなかで醸成されたこと、明治20年代半ば以降には国家主義に利用される素地ができたこと、明治30年代以降は大衆化される過程にあり、その後、家庭の合理化に結び付けて論じられるようになるなど時代的要請にあわせて形を変えて展開されたことが明らかとなった。
41 家庭科が教えてきた「食卓での家族団らん」-戦後教科書から-
京都女子大学発達教育学部紀要
学術雑誌
単著
2, 43-49
2006/01



戦後から現在までの小・中・高等学校家庭科教科書における「食卓での家族団らん」に関する記述の分析により、1960年代~70年代は記述の登場頻度が低いが、80年代初めに頻出するようになり、90年代後半減少するものの、新しい教科書は、今までになく強調されていることがわかった。
42 フィンランド後期中等教育における家政教育
家庭科教育
学術雑誌
単著
79/ 3, 63-68
2005/03



平成16年3月にフィンランド教育省において入手した資料およびヘルシンキ大学教員への聞き取りをもとに調査した結果,フィンランド後期中等教育では,職業教育学校において,家事・消費者サービス,給食,衣服などに関する職業資格取得を目的として細分化された形で,家政教育が行われていることがわかった。
43 子どもの家事労働とジェンダー形成・人間形成
京都女子大学発達教育学部紀要
大学・研究所紀要
単著
1, 73-79
2005/02



子どもの家事頻度とジェンダー形成・人間形成との関連を明らかにするために2003年7月に小・中学生746人を対象に質問紙調査を行った結果,以下の結果が得られた。1)子どもの家事労働頻度は全体的に低く,20項目中17項目において男子より女子の方が有意に頻度が高い。2)学年が下がるにつれて,拡大家族より核家族の方が,家族が家事分担を行っている家庭ほど家事頻度が高い。3)家族のための家事頻度が高い子どもはジェンダーバイヤスをもつ割合が低い。4)家族のための家事頻度の高い子どもは人間形成得点が高い。
44 諸外国の家庭科教育に見る「家族」
家庭科教育
学術雑誌
単著
78/ 7, 40-45
2004/07



ガーナ・スワジランド・台湾・オーストラリアの家庭科教科書における「家族」教育について概観した結果,アフリカの教科書は新しい家族の傾向について言及しながらも部族の親族制度や生活規範を示していた。台湾の教科書も学術的な内容を含むものの儒教色の濃い内容であった。一方オーストラリアの教科書は多様化する家族・個人のライフスタイルに対応したものであった。
45 フィンランド総合学校における家庭科教育(第2報)-総合学校向け家庭科教科書・家庭科副読本の概要-
日本家庭科教育学会誌
学術雑誌
単著
47/ 2, 136-146
2004/07



2002年7月に入手したフィンランド教科書の内容を調査した結果得られた主な知見は以下の6点である。1)3社から1種ずつ計3種の家庭科教科書,2社から複数の副読本が出版され,これらの教科書および副読本を採用するか否かは,各校で教鞭をとる家庭科教師の裁量に委ねられている。教師の判断で教科書を選び,使用するときは,教科書および副読本などのすべては無償で全生徒に配布される。2)家庭科教科書の内容は家族・家庭・人間関係,食生活,洗濯と掃除,消費生活,環境問題により構成される。3)食生活のページ占有率は3種の教科書いずれも高く,とくに食材別に示された料理方法,パン・ケーキの焼き方が多く掲載されている。5)日常生活に即役立つ具体的,実践的な内容が多く,家事技術が重視されている。6)副読本はそれぞれの出版社から6種ずつ,計12種出版されていたが,そのうち7種が食生活に関するもの,3種は学年別の資料集,残りの2種は洗濯と掃除のワークブック,環境問題に関する副読本であった。
46 フィンランド総合学校における家庭科教育(第1報)-フィンランドの教育制度と総合学校家庭科の目標・内容・履修-
日本家庭科教育学会誌
学術雑誌
単著
47/ 2, 128-135
2004/07



フィンランド教育省,国家教育委員会発行の資料およびヘルシンキ大学・ヨアンスー大学教員からの聞き取りをもとに,フィンランド総合学校における家庭科の目標,内容,履修について調査した結果,以下の知見が得られた。1)フィンランド総合学校においては,第7学年に男女必修で家庭科が週3時間教えられ,第8・9学年でも選択科目の1つとしてあげられている。2)「手工・技術・織物」が必修教科の1つとして設けられている。3)家庭科の目的は,日々の生活を営むにあたって役に立つ力をはぐくむことであり,主な内容として,「栄養および食文化」「賢い消費者」「家庭および環境」が3本柱としてあがっている。
47 フィンランド総合学校における家族に関する教育-家庭科教科書を中心として-
京都女子大学教育学科紀要
大学・研究所紀要
単著
44, 96-102
2004/02



3社から出版されている総合学校向け家庭科教科書の家族領域について検討した結果,1)家族の機能に関して,精神安定機能を強調して文章で説明している,2)多様な家族・多様なライフスタイルの存在を示している,3)家族での紛争解決の方法について具体的に示す教科書がある,4)家事分担については具体的に示しているが,性別役割分業に関する記述は見出されない,5)いずれの教科書も日常的に起こり得る具体的・実際的な事柄を多く示し,実践に移行しやすい内容となっていることが明らかとなった。
48 小学生の放課後,休日の生活-塾・習い事,遊び,家族コミュニケーションを中心に-
京都女子大学自然科学論叢
大学・研究所紀要
単著
36, 55-61
2004/02



現代の子どもたちの放課後,休日の生活の実態を明らかにするために,近畿地方の小学校5校の3・4・5・6年生852名を対象に塾・習い事,遊び,家族コミュニケーションに関するアンケート調査を行った。その結果,現代の子どもたちは,塾・習い事により大変忙しい生活を送っていること,塾・習い事へ「行くのがいや」といった否定的な気持ちが子どもの健康に悪影響を及ぼすことが明らかとなった。遊びは自然環境に恵まれた農業地域よりも,公園などの遊びの舞台が用意された住宅地域の法が多く見られ,自然体験が苦手で,受動的な遊び方しかできない現代の子どもたちの姿が浮き彫りにされた。
49 大学における「総合演習」の展開
京都女子大学教育学科紀要
大学・研究所紀要
共著
36, 55-61
2004/02
高桑進・宮野純次・近藤祥夫・安藤韶一


大学における教職必修科目である「総合演習」の実態と課題について実践より明らかにした。担当部分では,「総合演習」改善課題について,内容の側面から考察している。
50 生涯教育時代の学校・家庭・地域社会の連携‐アメリカにおける『21世紀の学校』の家族支援に学ぶ‐
家庭科教育
学術雑誌
単著
77/ 5, 6-9
2003/05



「21世紀の学校」は小学校を拠点として総合的な家族支援を行う,アメリカで行われているユニークな家族支援プログラムである。その歴史的背景,目的,活動内容,成果の詳細を紹介し,日本の家族支援への示唆を得た。
51 家事科教科書にみる家族の食事と団らんについての教育に関する史的研究‐明治20年代までの家政書を中心に-
家政学原論研究
学術雑誌
単著
35, 38-47
2001/07



家庭科教育における「家族の食事と団欒」の起点を明らかにするために,検定が行われる以前に高等女学校あるいは私立女学校において教科書に用いられていたと見られる明治7年から26年までに刊行された家政書20種を対象にして「家族の食事と団欒」に関する内容について調査した。その結果,明治23年村木経策著『家政要旨』が,家庭科教科書における「家族の食事と団欒」の起点であり,当時の近代的家庭論である「ホーム」論の影響を受けていたことが明らかになった。
52 モノの豊かさと子どもの金銭感覚
家庭科教育
学術雑誌
共著
74/ 5, 24-29
2000/05
宮崎玲伊子


消費に関する親の養育態度および小学生の金銭感覚・消費行動の現状,両者の関連に明らかにするために,京都市内の小学5・6年生を対象にアンケート調査を行った。その結果,現代の子どもたちの周辺には,かなり高価なモノがあふれており,計画的な消費について指導が行われてはいるものの,強い規制はせずに比較的容易に子どもの望むモノを購入する親が多かった。またモノの所有数の多さ,おこづかいの追加をすぐに与える親の養育態度は,消費行動・金銭感覚にマイナスの影響を及ぼすことが明らかになった。
53 明治期高等女学校家事科検定教科書における食事の共有と団欒
家政学原論研究
学術雑誌
単著
32, 82~89
1998/08



明治中後期の『女学雑誌』および修身書に見られる一家団欒に関する教育が高等女学校で行われていたのかを明らかにするために,明治期高等女学校家事科検定教科書14種を対象に主に食事の場における一家団欒についての分析を行った。その結果,ほとんどの教科書に一家団欒に関する記述が見られ,とくに食事場面での一家団欒について具体的に表現されていることが明らかとなった。
54 男女共同参画社会と家庭科教育
家庭科教育
学術雑誌
共著
71/ 12, 24-28
1997/12
板井倫子


男女共同参画社会実現のための家庭科教育の役割について考察するため,男女共修家庭科を履修した男子学生を含む京都市内の大学に通う男女478学生を対象にアンケート調査を行った。その結果,男子学生の過去の生活経験が生活態度および男女平等意識にプラスの影響を及ぼすこと,男女とも父母の意識の影響が大きいことが明らかとなった。
55 生活者
生活研究にかかわる家政学のキー概念
その他
単著
71-88
1997/08



家政学および生活科学で問題となる基本概念の意味や使われ方,またそれらの時代的変化の検討を行い,本論では「生活者」を取りあげた。「生活者」の語は1960年代から70年代に文献のデータベースに登場し始め,家政学では80年代に一般の図書では90年代に急増する。これは家政学将来構想1984および生活大国5ヵ年計画の影響と考えられる。
56 家族の統合に関する研究-夕食の共有との関連を中心に-
京都女子大学教育学科紀要
大学・研究所紀要
単著
37, 24-28
1997/02



家族の生活の個人化が進むこの年齢の高い排出期の家族の統合の実態とその規定要因としての夕食の共有について明らかにするために,近畿地区の805の女子大学生を持つ家族を対象にアンケート調査を行った。その結果,家族のまとまりと家族の共同行動との間に相関関係が認められること,夕食に家族が揃うことは,家族の統合に良い影響を及ぼすことが明らかとなった。
57 小学生の性役割と家庭科
家庭科教育
学術雑誌
共著
70/ 6, 45-51
1996/06
平田裕子



58 家政学における「生活」について
家政学原論
学術雑誌
単著
28, 47-52
1994/06



家政学における生活概念の捉え方について1948年から1986年までの家政学関係文献における生活概念の説明を抜粋分類した。その結果,戦後から現在までの家政学の生活概念は4つの傾向が見られ,各々の時代に夜影響が研究対象を通して及んでいることが明らかとなった。
59 食生活と家族関係-食事の共有について-
家庭科学
学術雑誌
単著
58/ 4, 66-72
1992/06



家族の食事の共有と,食生活および家族関係との関連を明らかにするために東京都内の保育園および幼稚園に子どもを通わす1149家族にアンケート調査を行った結果,経営管理職および大企業に勤務する父親を持つ家庭では家族が夕食に揃う割合が極端に低いこと,父親の外食が多い家庭は母親が食事作りに時間をかけずに子どもの好きな夕食メニューを作り,食生活に不満のもつ割合が高いことが明らかとなった。
60 共働き家庭の食生活と家族関係
家族関係学
学術雑誌
単著
10, 82-92
1991/10



母親の就労により影響を受けた食生活が家族関係にいかに反映するのかを明らかにするために東京都内の保育園および幼稚園に子どもを通わす1149家族にアンケート調査を行った結果,母親の就労にかかわりなく家族の安定に最も寄与していたのは,家族全員が食事に揃うことよりも食事中の会話であること,パート主婦家庭では,母親の食生活の簡便化が家族の安定にマイナスに働くことが明らかとなった。
61 母親の就業と食生活
国民生活研究
大学・研究所紀要
共著
30/ 2, 47-59
1990/09
袖井孝子・小澤千穂子


母親の就業と食生活との関連を明らかにするために東京都内の保育園および幼稚園に子どもを通わす1149家族にアンケート調査を行った結果,無職主婦は食事にもっとも手をかけているが夕食に家族が揃う割合が低い,自営業は店屋物や外食の利用が多い,パート主婦は加工食品の利用および食事中のテレビ視聴が多い,常用雇用の主婦は食品の安全性に対する意識および家族の食事の共有率,夫の家事参加率が高いことが明らかとなった。