研究発表
公開件数:48件
No. 学内分類 発表テーマ 発表会議名 発表日 概要
1 学会発表
高齢者入所施設における介護労働者の業務状況と心身負担の現状
日本産業衛生学会産業疲労研究会第87回定例研究会
2017/10
高齢者入所施設に勤務する介護労働者の業務状況と身体負担を把握することを目的に、施設内でリーダー的立場にある介護労働者を対象とし、タイムスタディ端末を用いてタイムスタディ(他計式)と心拍計を用いて心拍数計測を行った。結果、介護作業別でみると最大心拍数は平均して「入浴」「排泄」が高く、最小心拍数は平均して「離臥床・移動」が高かった。平均心拍数は時間の経過とともに上昇し、休憩中の平均心拍数も高かった。介護作業別における身体負担軽減策と勤務中の休憩方法について検討する必要性が示された。 冨田川智志,垰田和史,北原照代,辻村裕次
2 その他
移乗動作Q&Aの作成に向けての検討
日本看護技術学会第16回学術集会
2017/10
2013(平成25)年の「職場における腰痛予防対策指針」改訂に伴い、2014(平成26)年に中央労働災害防止協会より「医療保健業の労働災害防止(看護従事者の腰痛予防対策)」テキストが発行され、移動動作ガイドラインが示された。そこで本学会移動動作評価グループでは、このガイドラインに基づき、移乗動作に焦点をを当てた【移乗動作Q&A】を作成した。【移乗動作Q&A】では基礎編と実践編から構成し、移乗動作の基本的知識、介助者の腰痛予防対策、用具使用の推奨と用具使用をアセスメントするためのアルゴリズムについて説明している。 西田直子,水戸優子,國澤尚子,若村智子,平田美和,小林由実,冨田川智志
3 学会発表
介護過程における「評価方法」に関する教育内容の現状と課題 ―介護福祉士養成テキストの分析―
第25回日本介護福祉学会大会
2017/10
介護福祉士養成課程では、介護実習Ⅱ前に「介護過程」の授業において紙上事例を用いた演習授業を行うことが多い。紙上事例では「立案」までの過程は体験できるものの、「実践」以降の過程は体験できないため、「評価」の過程の理解・修得のためには具体的且つ的確な教育が必要となる。そこで本研究では、介護過程における「評価方法」に関する教育内容の現状を把握することを目的として、介護福祉士養成教育で用いられているテキストの掲載内容の傾向を分析した。その結果、対象テキストでは、絶対評価に対する評価基準の設定方法に関する具体的内容の掲載までには至っていないことが明らかとなった。冨田川智志,武田卓也
4 学会発表
日本で取扱いのあるスタンディングマシーンの特性と普及・定着に向けた課題
第58回日本社会医学会総会
2017/08
厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針(以下、指針)」では、対象者が『立位保持できる場合にはスタンディングマシーン等の使用を含めて検討し、対象者に適した方法で移乗介助を行わせること』と明文化されている。しかし、スタンディングマシーン(以下、StdM)の導入は少なく、StdMの導入に関する研究は皆無である。そこで、日本の福祉用具貸与・販売事業所で取扱いのあるStdMの特性を把握し、普及・定着に向けた課題を抽出することを試みた。その結果、StdMの導入において価格や機種寸法も重要情報であるが、対象者の特性と各機種との適合性は基本事項であり、これらの情報の未発信と未構築は、介護・看護現場におけるStdMの導入に影響する。StdMの導入と普及・定着に向けて、総合的な判断により適切な機種が選定できるような指標を構築する必要性があると提言している。 冨田川智志,垰田和史,北原照代,辻村裕次,西田直子,岩倉浩司
5 学会発表
訪問看護・訪問介護・居宅介護支援事業所従事者の職業的アイデンティティの構造
第22回日本在宅ケア学会学術集会
2017/07
本研究では、訪問看護事業所の訪問看護職、訪問介護事業所のサービス提供責任者、居宅介護支援事業所の介護支援専門員の三職種の職業的アイデンティティの構造を明らかにした。その結果、「自分らしさの感覚の獲得感」と「職業的な自分らしさの実現感」が「職業上の役割に関する自分らしさの獲得感」に含まれていた。在宅ケア専門職は、自身の専門性を獲得したうえで、キャリア発達を促すことからこのような結果になったと考える。 松井妙子,綾部貴子,宮武伸行,沖亞沙美,原田由美子,冨田川智志,畑吉節未
6 学会発表
私立大学教員の労働実態 ~数事例の導入調査~
第90回日本産業衛生学会
2017/05
研究や教育を職務とする大学教員は仕事内容が多様であり、中でも私立大学の教員は教育義務が多大で「持ち帰り」仕事も多いと推定される。しかし、ほとんどの教員が裁量労働制であることと合わせ、大学側が労働時間をほとんど管理できていないのが現状である。労働実態、特に職務時間の把握を目的として、大学教員の実際に行った職務の時間と内容、および疲労程度を事例的に調査した。その結果、私大教員は長時間労働で多大な教育義務を負っていることが示唆された。 辻村裕次,垰田和史,北原照代,白星伸一,冨田川智志,西田直子
7 学会発表
日勤における病棟看護師の活動量および歩数と疲労
日本産業衛生学会産業疲労研究会第85回定例研究会
2016/10
某病院では、16時間夜勤による負担を軽減するために、12時間夜勤を導入し、並行して12時間日勤も導入する勤務シフト変更を試行している。そこで本研究では、病棟看護師の長時間日勤での業務負担と疲労状況の関係を明らかにするために、当該病院看護師の身体部位別の痛み・だるさ、業務負担感、勤務中の活動強度、歩数の調査を行った。結果、12時間勤務日では身体活動量の大きい業務による下肢の疲労度が大きいため、軽量で衝撃吸収性のよい靴の提供の必要性、肩・腰部の筋負担軽減と疲労回復対策の必要性、恒常的に過大な業務負担とならないような人員配置や勤務シフトの工夫の必要性を明らかにした。 辻村裕次,北原照代,垰田和史,西田直子,冨田川智志
8 その他
(続)移動動作ガイドラインに基づく補助具を使用した安全安楽な方法の検討
日本看護技術学会第15回学術集会
2016/09
対象の条件によって移動・移乗補助用具の活用が異なり、具体的な生活場面や状況で移動・移乗補助用具の使用方法の例示が不足しており、教育活動を行う上で不十分な状況である。そこで移動動作評価グループでは、生活場面での移動・移乗動作についてビデオで撮影し、昨年度の本学会交流セッションで参加者と意見交換及びアンケート調査を行った。その結果を受け、本研究では、関連する文献を精読したのち討議を重ね、新たな構成・内容のもと腰痛予防指針・対策に基づく移動動作DVDビデオを作成した。この修正・改善した移動動作DVDビデオを交流セッション参加者に見てもらい、意見交換を行った。 西田直子,水戸優子,國澤尚子,平田美和,若村智子,小林由実,冨田川智志
9 学会発表
病院看護管理者が認識する腰痛問題と腰痛予防対策との関係
日本看護技術学会第15回学術集会
2016/09
本研究では、病院看護管理者が認識する腰痛問題で、過去1年間の腰痛による休業者、労災申請、配置転換、退職者、安全衛生委員会の腰痛問題の認識と、安全衛生委員会の対策、人の抱上げ作業に対して取り組んでいる腰痛予防対策、介護機器・福祉用具度導入といった腰痛予防対策の現状との関係を明らかにすることを目的とし、日本病院会ホームページから抽出した近畿2府4県にある100床以上の全病院(399か所)の看護部代表者を対象に質問紙調査を行った。結果、病院看護管理者が腰痛問題を認識しているほど、その予防対策が進んでいること、腰痛予防対策に関して病院全体で認識しているところほど、人の抱上げ作業における腰痛予防対策をとっていること、福祉機器の導入率に関しては半数程度と普及・定着には至っていないため、今後啓発していく必要があることを明らかにした。 西田直子,北原照代,冨田川智志
10 学会発表
介護職のリーダー育成教育とキャリアパスは、介護現場でどのように実践されているのか ―京都市内の介護老人福祉施設への訪問調査結果からの分析―
第24回日本介護福祉学会大会
2016/09
本研究では、介護老人福祉施設(以下、特養)において介護職を束ねて他職種と協働する役割を担う介護チームのリーダーの育成方法と介護職のキャリアパスとの構築関係を把握すること、我々が提案した介護福祉士養成大学のカリキュラムについて介護現場の研修担当者の意見を聴くことを目的に、「きょうと福祉人材育成認証制度」の認証事業所のうち、承諾を得た特養の訪問調査を実施した。結果、現場での介護職リーダー教育は「ドット方式」であること、背骨が通っていない介護職のキャリアパスになっていることがわかり、自研究会が提案する「管理介護福祉士」については介護現場でのリーダー教育の時間的制約、研修担当者の好反応から、「管理介護福祉士」の学習意義は介護現場で証明された。 藤森宮子,井上千津子,冨田川智志,杉原優子
11 学会発表
大山崎町介護予防システム構築プロジェクト事業の実践活動報告 ―3年間の実践活動の結果と今後の課題―
第24回日本介護福祉学会大会
2016/09
平成25年度から平成27年度の約3年間、大山崎町、大山崎町社会福祉協議会、大阪人間科学大学が協働して、高齢者を中心に異世代交流を進め、住民が自ら主体的に取り組める新たな介護予防システムの構築を目的に実践してきた。その結果、地域で介護予防活動を担う人材養成の仕組み、養成した人材が地域で介護予防に取り組むバックアップの仕組み、住民を繋ぎ新たな介護予防を構築するためのサミットの開催といった、企画を具現化する重層的な介護予防システムを構築することができた。この成果は、少しずつだが、確実に住民主体の活動に繋がり、草の根的に広がり始めている。 武田卓也,中井久子,中家洋子,時本ゆかり,杉原久仁子,松本暁子,水谷真弓,石田久実,冨田川智志
12 学会発表
福祉用具貸与事業者における介護・医療職者の腰痛予防に関する知識・技術の現状
第57回日本社会医学会総会
2016/08
医療・介護現場での福祉用具の活用は、「職場における腰痛予防対策指針」の改訂以降、その需要が高まっている。福祉用具貸与事業者は、福祉用具の普及と定着の大きな担い手であることから、本研究では、2015年11月に開催された福祉用具貸与事業者Tの職員研修で分科会「抱上げない移動・移乗技術」を受講した143名を対象に、腰痛や移動・移乗補助具に関するアンケート調査(福祉用具及び介護・医療系の保有資格・修了済研修、腰痛や腰痛予防に関する制度政策の知識に関する営業活動への有用性及び認知度、移動・移乗補助具の知識・技術の習得度、腰痛予防や福祉用具を活用した介護・看護技術に関する情報収集方法等)を実施し、福祉用具貸与事業者における介護・医療職者の腰痛予防に関する知識・技術の現状を課題を明らかにした。本研究発表にて、「日本社会医学会奨励賞」を受賞した。 冨田川智志,垰田和史,北原照代,辻村裕次,西田直子,鈴木ひとみ
13 学会発表
訪問看護・訪問介護・居宅介護支援事業所従事者の他職種との連携についての考え
第21回日本在宅ケア学会学術集会
2016/07
本研究では、訪問看護事業所の訪問看護職、訪問介護事業所のサービス提供責任者、居宅介護支援事業所の介護支援専門員を対象に、他職種との連携についての考えを把握することを目的として、多段無作為抽出で選んだ全国の訪問介護事業所の調査対象者に質問紙調査を実施した。結果、「3職種に上下関係がある」と回答したのは訪問看護職では30.3%、サービス提供責任者70.2%、介護支援専門員43.2%であり、カイ二乗検定の結果、0.1%水準で有意な差が認められた。「連携のための技術や知識を高めたい」と回答している者が三職種共に90%以上であり、職種による差はなかった。三職種の連携やチームアプローチを促進するには、「職種間に上下関係がある」と認識している原因を探り、三職種、特に、サービス提供責任者の意識改善の必要性について考察している。 松井妙子,綾部貴子,宮武伸行,畑吉節未,冨田川智志,原田由美子
14 学会発表
居宅介護支援・訪問看護・訪問介護のトランスディシプリナリーアプローチの構成要素
第21回日本在宅ケア学会学術集会
2016/07
本研究では、居宅介護支援事業所の介護支援専門員、訪問看護事業所の訪問看護職、訪問介護事業所のサービス提供責任者のトランスディシプリナリーアプローチ(以下、『TA』)実践の構成要素を明らかにすることを目的に、47都道府県から無作為抽出した24のWAMNETに登録されている事業所の調査対象者に調査した。結果、介護支援専門員、訪問看護職、サービス提供責任者は、チームとしての実践の際に、具体的な方法の活用、状況にあわせたチーム内での役割解放を意識しながらの実践、チームとしての発展や拡大、強化につながることを意識しながらの実践、といった『TA』を展開していることを明らかにしている。『TA』には、各メンバーが「個人」でメンバー間の相互の関係を通したアプローチをするだけでなく、「チーム」という単位でアプローチしていくことを重要視する2側面が含まれていることも整理されたと考察している。 綾部貴子,原田由美子,畑吉節未,宮武伸行,冨田川智志,松井妙子
15 学会発表
サービス提供責任者による介護支援専門員や訪問看護とのチーム活動の実践における課題について
第21回日本在宅ケア学会学術集会
2016/07
訪問介護事業所のサービス提供責任者が居宅介護支援事業所の介護支援専門員や訪問看護事業所の訪問看護職との連携やチーム活動を進める中で感じる課題について把握することを目的に、多段無作為抽出で選んだ全国の訪問介護事業所のサービス提供責任者を対象に質問紙調査を実施し、佐藤の質的分析法を参考に分析した。結果、サービス提供責任者は、連携やチーム活動の実践を促進するためには、研修や経験により獲得できる知識や技術に裏付けられた力量と、実践を促進しようとする努力に加え、サービス提供責任者や介護支援専門員、訪問介護職が所属する組織のバックアップが必要であると認識していたが、人材不足や利用者の状況に応じた臨機応変な対応ができない介護保険法のシステム上の制約など、国レベルの複合的な課題があることを強く認識していることが示唆された。 原田由美子,冨田川智志,綾部貴子,松井妙子,畑吉節未,宮武伸行
16 学会発表
訪問看護・訪問介護・居宅介護支援のトランスディシィプリナリーアプローチの調査から ―属性および事業所特性の結果の分析―
2016年度日本老年社会科学会第58回大会
2016/06
訪問看護と訪問介護事業所と居宅介護支援事業所のチームアプローチは、訪問看護も訪問介護も入浴介助を行うなど、役割の解放場面があり、事業所従事者間の相互作用が大きく、階層性がないというTrans disciplinary approach(以下、『TA』)の特徴を有する。本研究では、47都道府県から無作為抽出した24道府県の上記三事業所から2,400ヵ所を無作為抽出し、この事業所の看護師・サービス提供責任者・介護支援専門員を対象として、『TA』実践に関する質問紙調査を実施した。結果、訪問看護・訪問介護・居宅介護支援事業所の看護師・サービス提供責任者・介護支援専門員の個人特性および事業所特性の単純集計を明らかにしている。 松井妙子,綾部貴子,宮武伸行,冨田川智志,原田由美子,畑吉節未
17 学会発表
訪問看護・訪問介護・居宅介護支援のトランスディシィプリナリーアプローチの実践の現状
2016年度日本老年社会科学会第58回大会
2016/06
47都道府県から無作為抽出した24道府県の2,400事業所の訪問看護事業所の訪問看護職、訪問介護事業所のサービス提供責任者、居宅介護支援事業所の介護支援専門員を対象に、トランスディシィプリナリーアプローチ(以下、『TA』)に関する質問紙調査を実施した。分析方法は、『TA』について把握するために単純集計を行い、各項目の平均値を算出した。本研究では、算出結果において平均値の高かった上位3項目と平均値の低かった上位4項目を取り上げ、訪問看護や訪問介護、居宅介護支援の事業所三職種による『TA』実践の状況を明らかにしている。 綾部貴子,原田由美子,畑吉節未,宮武伸行,冨田川智志,松井妙子
18 学会発表
日勤8時間・夜勤16時間の二交代制勤務に従事する病棟看護師の労働と健康・安全 ~質問紙 調査の結果から~
第89回日本産業衛生学会
2016/05
A病院では、夜勤・交代制勤務に関するガイドライン(日本看護協会2013年)に基づき、二交替制勤務の16時間夜勤を12時間に変更することが検討されている。本研究では、実際に二交代制勤務に従事している看護師の「現在の腰痛」及び「ヒヤリハット経験」の有無別にχ2検定及びt検定を行い。有意差のある項目については説明変数つぃたロジスティクス回帰分析を実施(有意水準5%)することで、夜勤体制変更前における病棟看護師の労働と健康・安全の状況を明らかにしている。 北原照代,垰田和史,辻村裕次,西田直子,鈴木ひとみ,冨田川智志
19 学会発表
病院における看護師の腰痛予防対策 ~質問紙調査の結果から~
第55回近畿産業衛生学会
2015/11
病院における看護師の腰痛予防対策の現状を把握することを目的に、日本病院会ホームページから抽出した近畿2府4県にある100床以上の全病院・399か所の看護部代表者宛に質問紙を郵送し、総職員数、看護職員数、安全衛生管理体制、必要と考える安全衛生対策と実施している対策、腰痛による休業者・労災申請・配置換え・退職者の有無、腰痛予防対策の状況、法的規制・指針の認知度等を質問した。集計後、看護職員が200人未満群と200人以上群に分けて検討した。統計的な比較はFisherの直接確率法を用いて分析を行った(有意水準0.05)。結果、意識調査の側面を有する本調査のセレクションバイアスを勘案しても、病院における安全衛生対策および看護師の腰痛予防対策は十分とは言えなかったことを明らかにしている。 北原照代,垰田和史,辻村裕次,西田直子,鈴木ひとみ,冨田川智志,保田淳子
20 その他
移動動作ガイドラインに基づく用具を使用した安全安楽な方法の検討
日本看護技術学会第14回学術集会
2015/10
平成26年、腰痛予防対策研修会用テキスト(中災防)が作成されたが、実際どのような対象にどのように用具を使用するのか、その動作について検討していくことになった。対象の条件によって用具の活用が異なり、生活場面での用具の使用方法が教育する上で不十分であることが話題となっている。そこで、7つの移動・移乗動作場面について移動・移乗動作のガイドライン(案)を作成するとともに、環境の調整や移動・移乗補助具の使用方法を撮影し、移動・移乗動作時の安全や安楽を考慮したアセスメントと方法であるか、交流セッションとして参加者の方々と意見交換を行っている。 西田直子,水戸優子,國澤尚子,平田美和,若村智子,小林由実,鈴木ひとみ,冨田川智志,鈴木和代
21 学会発表
大山崎町介護予防システム構築プロジェクト事業の実践活動報告 ―「拠点」づくりと「意識」づくりを中心に実践した2年目の取り組み―
第23回日本介護福祉学会大会
2015/09
平成25年度から大山崎町、大山崎町社会福祉協議会、大阪人間科学大学が複数年間(3年程度)協働して、高齢者を中心にした異世代交流と、住民が自ら主体的に取り組める新たな介護予防事業の構築を目的として実践しており、平成26年度は、前年度の「ひと」づくりを継続しながら、養成した人材が主体的に活躍できる「拠点」づくりの推進と、「意識」づくりとして“助け愛隊”サミットを開催した。サミットでは、平成27年度に実現可能な介護予防活動の企画を実現することを目指した。 そこで本学会では、主として「拠点」づくりと「意識」づくりの実践活動を報告している。 武田卓也,中井久子,松本暁子,中家洋子,時本ゆかり,杉原久仁子,冨田川智志,石田久実
22 学会発表
「地域包括ケアシステム」社会構築のために 介護福祉士養成大学の新たな目標とそのカリキュラム提案
第23回日本介護福祉学会大会
2015/09
「地域包括ケアシステム」社会を構築するには、地域で保健医療福祉の他職種と連携しつつ介護職員を束ねて指導的役割を果たす中堅介護職の役割が極めて重要である。しかし、その人材育成の道が現在の日本では不明瞭である。そこで本研究では、知識と技術、経験を併せ持つ介護職リーダーとして社会的に認知する新国家資格「管理介護福祉士」を創設し、介護福祉士養成大学がその人材養成の役割を担うことを提案している。「管理介護福祉士」の誕生は、介護の実践と研究調査に伸展の弾みをつけると同時に、介護専門職のキャリア形成に筋道をつける最適な社会的教育的措置であると思われる。 藤森宮子,井上千津子,正野良幸,冨田川智志
23 学会発表
大山崎町介護予防システム構築プロジェクト事業の実践研究報告 「ひと」づくりを中心とした1年目の取り組み
第22回日本介護福祉学会大会
2014/10
大阪人間科学大学では、大山崎町、大山崎町社会福祉協議会との共同研究(複数年間)の中で介護予防に主体的に取り組むための「ひと」づくり、「拠点」づくり、「意識」づくりを進め、町民全体の介護予防意識を高め、介護予防をきっかけに地域や世代間交流を図りながら、地域の繋がりを再確認できる世代を超えた「仕組み」を構築する事業を実施している。本研究は、平成25年度に取り組んだ「ひと」づくりの実践研究を報告している。 武田卓也,中井久子,中家洋子,時本ゆかり,杉原久仁子,冨田川智志
24 学会発表
4年制大学介護福祉士養成施設への質問紙調査結果から見える現状と課題 —ケアリーダー育成を目的とする介護福祉士の教育とは—
第22回日本介護福祉学会大会
2014/10
介護現場で介護職員を束ねて指導的役割を果たす中堅介護職人材の手薄さは人材不足の中でもとりわけ大きな問題となっている。本研究では、全国の4年制大学介護福祉士養成施設を対象に自記式質問紙調査を実施し、ケアリーダー育成という観点から、4年制大学介護福祉士養成施設の教育方針における独自性、教育に対する自己評価、現状改善への方法について質問し、回答結果から4年制大学介護福祉士養成施設の現状と課題を明確にして打開策の素材を提示している。 藤森宮子,冨田川智志,井上千津子,正野良幸,陳引弟
25 学会発表
「持ち上げない移動・移乗技術」の実践頻度と各技術項目・からだのメンテナンス・原理を活かす意識との相関
第17回日本老年行動科学会東京大会
2014/09
移動・移乗技術研究会では、介護者の腰痛を予防し、利用者を活性化するPer Halvor Lundeの移動・移乗技術を介護現場に導入した。本研究では、自記式質問紙調査を実施し、「持ち上げない移動・移乗技術」の実践頻度と技術項目、からだのメンテナンス、介助時の意識との相関を統計的手法用いて分析した。結果、持ち上げない移動・移乗技術は、介助者自身の腰痛予防に取り組む意識の強化、昨年改訂された「職場における腰痛予防対策指針」にも示されているリスクアセスメントにも繋がることを明らかにしている。 冨田川智志,浅井美千代,中山幸代,関根良子,小櫃芳江,西方規恵,増田いづみ,社会福祉法人恵仁福祉協会アザレアンさなだ,社会福祉法人かりがね福祉会,社会福祉法人敬老園
26 学会発表
介護福祉士養成課程における訪問介護実習の検討 -利用者全体像の把握に向けた実習指導の取り組みより-
第21回日本介護福祉教育学会
2014/08
訪問介護実習は居宅サービス計画に基づいた時間内での業務に同行して支援を行うため、利用者の全体像が捉えにくく、介護の本質が見えにくいものとなっている。本研究では、実習後の質問紙調査や実習日誌からこれらの教育効果の検証を実施した。結果、ファイルの閲覧やコミュニケーションを図る際に意識的に家族との関係や日々の暮らしの様子を聞き取っており、実習前に何を目的に実習を行うのか目標を具体的に示すことで学生の課題や実習の留意点を確認でき、フレームワークを示すことで気づきに繋がることを示唆している。 中家洋子,冨田川 智志,中井久子,武田卓也,時本ゆかり,杉原久仁子
27 学会発表
病棟看護師の筋骨格系症状に関する検討 ~回復期リハビリ病棟・亜急性病床・療養型病棟の勤務者について~
第55回日本社会医学会総会
2014/07
平成26年度の診療報酬改定では、医療費削減の観点から、診療報酬の高い「7:1」の病棟数を削減する方針が打ち出された。今後は介護度の高い患者のケアが増えると予想されるが、より少ない人数の看護師で対応せざるを得ない。本研究では、看護師の筋骨格系症状について、「7:1」基準を満たさない回復期リハビリ病棟、亜急性病床、療養型病棟の看護師の調査を実施した。結果、看護師の配置が少ない上に患者の介護度が高い回復期リハビリ病棟、亜急性病床、療養型病棟等では一般急性期病棟よりも筋骨格系症状訴え率が高いことを明らかにしている。今後、病棟再編が進むと、看護師の筋骨格系障害が更に増加することが懸念され、実効ある予防対策が急務であると提言している。 北原照代,垰田和史,辻村裕次,加藤正人,保田淳子,西田直子,鈴木ひとみ,中村賢治,白星伸一,冨田川智志
28 学会発表
大山崎町介護予防・新規事業構築プロジェクト事業に関する研究
第21回日本介護福祉学会大会
2013/10
大山崎町の高齢者が主体的に楽しみながら活動できることで介護予防につなげることを目的に、大山崎町と町の現状分析とワークショップを実施(大山崎町介護予防・新規事業構築プロジェクト事業の一つ)した結果、新たな介護予防事業案を町全体で取り組むことは、世代を超えた住民が交流する場を作り出し、住民全体の介護予防意識を高めることにつながり、介護予防をきっかけとして地域や世代間のつながりを再構築し、新たな大山崎町の「まちづくり」にも貢献できることを示唆している。 武田卓也,中井久子,野中ますみ,時本ゆかり,中家洋子,杉原久仁子,冨田川智志,上田尚美
29 学会発表
「持ち上げない移動・移乗技術」の普及における阻害因子の検証
第21回日本介護福祉学会大会
2013/10
厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、事業者に対し、原則として人力による人の抱上げは行わせないことを打ち出した。移動・移乗技術研究会では、「持ち上げない移動・移乗技術」研修を実施している。本研究では自記式質問紙調査を実施し、上記技術の普及における阻害因子を相関分析により検証した。結果、上記技術の理解や技術の習得は、時間、習慣、環境、人間関係、習得度、不安等に影響を受けず導入でき、上記技術が広く普及・定着するには、組織的に長期的なプロジェクトを組み、各職場で絶えず事例検討を行うような取り組みが不可欠と示唆している。 冨田川智志,浅井美千代,中山幸代,小櫃芳江,西方規恵
30 学会発表
ケアリーダーを育成するために必要な介護福祉士の教育とは ―介護老人福祉施設で働くケアリーダーの経験や考えから考察する―
第21回日本介護福祉学会大会
2013/10
介護職員のリーダー人材の量的拡充および質的向上は喫緊の課題である。本研究では、介護現場でケアスタッフの管理・指導をしつつ、先頭に立って日々奮闘しているケアリーダーを対象に自記式質問紙調査を実施し、その職務を果たす上で学びたい知識や技術、ケアリーダーの役割を担う上で介護福祉士の教育で重視すべき項目を導き出し、将来のケアリーダーを育成するという目的に則った介護福祉士教育のあり方について考察している。 藤森宮子,井上千津子,冨田川智志,正野良幸
31 学会発表
『持ち上げない移動・移乗技術』が利用者・介助者に与える影響 -「研修参加」「実践頻度」との相関-
第16回日本老年行動科学会愛媛大会
2013/09
厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、平成25年6月18日に公表した。上記指針は、事業者に対し『原則として人力による人の抱上げは行わせないこと』と講じている。本研究では自記式質問紙調査を実施し、「持ち上げない移動・移乗技術」の研修の効果について研修参加と実践頻度の相関分析を実施した。結果、理論と技術を深めるほど介助者の身体負担は軽減し、利用者の良い反応も見られ、アセスメント力が培われる傾向があることを明らかにしている。 冨田川智志,浅井美千代,中山幸代,関根良子,小櫃芳江,西方規恵,増田いづみ,社会福祉法人恵仁福祉協会アザレアンさなだ,社会福祉法人かりがね福祉会,社会福祉法人敬老園
32 学会発表
「持ち上げない移動・移乗技術」の事例検討 -3年間の研修を通して有効とされた技術-
第16回日本老年行動科学会愛媛大会
2013/09
移動・移乗技術研究会は3年間にわたり、介護者の腰痛を予防し、利用者を活性化するPer Halvor Lundeの移動・移乗技術を事例検討を通して介護現場に導入した。本研究では、実際の福祉施設の利用者の協力も得られ、事例検討を通して特に現場で有効とされた技術(ベッドと車いす間の移乗、ベッドとストレッチャー間の移乗、褥瘡予防の小枕の移動)について紹介している。 中山幸代,関根良子,小櫃芳江,西方規恵,浅井美千代,冨田川智志,増田いづみ,社会福祉法人恵仁福祉協会アザレアンさなだ,社会福祉法人かりがね福祉会,社会福祉法人敬老園
33 学会発表
O町介護予防事業構築プロジェクトの実践報告
近畿地域福祉学会平成24年度大会
2012/12
О町から研究依頼を受けて実施した大阪人間科学大学とО町との共同研究「介護予防事業構築プロジェクト」の実践内容を報告した。О町の高齢者をめぐる現状と、平成22~23年度に実施された一次予防事業の現状を調査し、統計的手法により現状分析を行った。また、О町民、教員と学生にて行ったワークショップから得られたアイデアやニーズをまとめた。結果、世代を超えた住民の交流、縦横断的に意見が集約できる場づくり、町民が主体的に取り組める仕組みづくりが課題であることを明らかにしている。 武田卓也,中井久子,野中ますみ,時本ゆかり,中家洋子,杉原久仁子,冨田川智志,上田尚美
34 学会発表
4年制大学介護福祉士養成施設の存在意義と課題 -施設長への調査結果から考察する-
第20回日本介護福祉学会大会
2012/09
平成23年度に京都府と石川県の介護保険事業所の施設長を対象に自記式質問紙調査を実施したが、本研究では、より説得性のある考察・結論と4年制大学介護福祉士養成施設の方向性を導くべく、4年制大学介護福祉士養成教育の歴史と実績のある大学が設置されている地域(愛知県、岐阜県、熊本県の3県を抽出し、平成23年度の調査の分析結果を基に自記式質問紙調査している。 藤森宮子,井上千津子,冨田川智志,正野良幸
35 学会発表
介護福祉士養成課程における訪問介護実習の検討 -実習後の「生活の個別性」の理解に焦点をあてて-
第19回日本介護福祉教育学会大会
2012/09
訪問介護実習は利用者の価値観を尊重した支援について考える重要な学びの場である。本研究では訪問介護実習直後の学生に対して「生活の個別性」の理解度に関する自記式質問紙調査を実施し、KJ法の技法に則って抽出した。結果、家族生活・社会生活・人間関係側面については学びにくさがあることを明らかにした。学びにくい事柄については、学生が具体的にイメージできるような工夫と実習指導者との連携が重要であると提言している。 時本ゆかり,中家洋子,武田卓也,冨田川智志
36 学会発表
持ち上げない移動・移乗技術の効果と普及への課題 ~P.H.Lシステムの研修効果の検証~
日本老年行動科学会第14回全国大会
2011/10
北欧諸国で広く普及しているPer Halvor Lundeシステムに基づいた「持ち上げない移動・移乗技術」研修会を福祉現場に展開した。本研究では自記式質問紙調査を実施し、研修効果を検証した。結果、対象者はliftingによって腰痛を起こしており、腰痛への不安が要因となっていた。研修によって利用者の活性化を促し自立支援に役立つこと、問題解決学習により技術を創造的に生み出すことの重要性などに気づき、Transferを実施するには、適切な福祉用具を活用する必要があると判断していたことを明らかにしている。 中山幸代,関根良子,小櫃芳江,西方規恵,浅井美千代,冨田川智志,社会福祉法人恵仁福祉協会アザレアンさなだ,社会福祉法人かりがね福祉会
37 学会発表
持ち上げない移動・移乗技術の効果と普及への課題 ~介護者の腰痛予防と利用者の自立支援に向けての試み~
日本老年行動科学会第14回全国大会
2011/10
看護・介護労働は、他職種に比較すると腰痛発症率が高いため、北欧諸国で広く普及しているPer Halvor Lundeシステムと呼ばれる介護者の腰痛を予防し、利用者を活性化する移動・移乗技術を、研修を通して福祉現場に導入した。本研究では、毎回(計5回)研修終了後に実施した自記式質問紙調査と5回目の研修で実施した座談会から出された参加者の意見をもとに分析した。結果、施設同士の交流、法人全体としての取り組み、内部伝達講習、指導者育成等が課題であることを明らかにしている。 中山幸代,関根良子,小櫃芳江,西方規恵,浅井美千代,冨田川智志,社会福祉法人恵仁福祉協会アザレアンさなだ,社会福祉法人かりがね福祉会
38 学会発表
「介護サービス施設長へのアンケート調査」結果から検証する 4年制大学介護福祉士養成施設の存在意義と課題
第19回日本介護福祉学会大会
2011/09
4年制大学介護福祉士養成施設は、質の高い人材輩出を目指した教育、介護職のリーダー養成を座標軸に据えてきたが、4年制大学介護福祉士養成施設出身者の介護現場の評価については研究がなされていない。本研究では、京都府、石川県の介護保険事業所の施設長に対して自記式質問紙調査を実施し、4年制大学養成校出身の介護福祉士像の把握、介護現場における4年制大学介護福祉士養成施設の存在意義と課題を考察している。 藤森宮子,井上千津子,冨田川智志,正野良幸,釜土禮子,陳引弟
39 学会発表
移動関連福祉用具を活用した移動介助技術教育の検討 -利用者疑似体験における「状態不安」の変化-
第36回岡山県介護福祉研究会
2010/11
本研究では、利用者の視点に立った介助には利用者の心理状態を把握する必要があると考え、利用者の「疑似体験」を通して、福祉用具の活用の有無における介助前・後の心理的負担(状態不安)を測定し、利用者の心理的変化を科学的に明らかにした。研究結果から、介護福祉士養成において福祉用具の紹介やデモンストレーションのみ、移動介助の講義のみの体験教育では、福祉用具の概念や価値、適切な活用方法の理解は難しく、逆に福祉用具の活用に対して緊張や不安を抱かせてしまう危険性があることを提言している。
40 学会発表
移動介助における福祉用具の活用が「状態不安」に与える変化 -介助者疑似体験による教育効果の検討-
第18回日本介護福祉学会大会
2010/09
先行研究では、腰痛予防対策として福祉用具は必須であるとともに適切に使用することが重要であることを強調している。したがって、福祉用具を活用した「移動・移乗介助技術」教育は大変重要であり、意義あるものであると言える。本研究では、福祉用具の活用の有無及びその介助前・後における介助者を擬似体験した学生の「状態不安」測定して介助前との変化を科学的に明らかにした。研究結果から「移動・移乗介助技術」教育の現代的課題を提言している。
41 学会発表
利用者の視点から捉えたベッド上での起き上がり動作介助の検討
第7回日本介護学会
2009/10
介護専門職として「利用者の視点から考えた介助」を捉えることは重要であり、利用者の視点から捉えた介助には、介助時に感じる利用者の感覚を把握する必要がある。そこで本研究では、利用者を疑似的に体験し、そこで感じた利用者の感覚を主観評価としてデータ化し、介助時に感じる利用者の感覚の内容・要因について数値的に明らかにしている。また、特に負担感の高かった項目を中心に、利用者の視点から考えた起き上がり介助の在り方について考察している。 竹田幸司,白井幸久,加藤直英,永嶋昌樹,山本かの子,白井孝子,冨田川智志
42 学会発表
「利用者の視点」から考えた移動介助技術(起き上がり動作介助)の検討 -利用者疑似体験による主観評価の検証-
第17回日本介護福祉学会大会
2009/09
生活支援技術教員自ら利用者を疑似的体験することは、利用者の視点から考えた介助技術教育を展開する上で重要であり、理論的な移動介助技術に繋がると考えた。本研究では、利用者の感覚や内面の様子を経験的に理解できる方法「疑似体験」を生活支援技術教員が経験し、介助時に感じる利用者の感覚をデータ化、構造化することによって、心身負担の傾向を項目的・数値的に明らかにしている。また、介助における心身負担の要因を考察し、その要因に配慮した起き上がり動作介助技術教育・課題について提言している。 冨田川智志,白井幸久,加藤直英,永嶋昌樹,山本かの子,竹田幸司,白井孝子
43 学会発表
福祉用具の活用を前提としたTransfer介助技術教育の必要性 -「介護技術」テキストからの分析-
第16回日本介護福祉学会大会
2008/11
介護作業の中でもTransfer介助は、特に筋骨格系負担が高いものとして周知である。日本では1994年に「職場における腰痛予防対策指針(旧労働省)」を策定し、介護作業を行う場合に「介助機器の導入を図る」ことを奨励している。しかし、日本の福祉用具の導入率及び使用割合は大変低い状況にある。そこで本研究では、Transfer介助に関する福祉用具及び介助方法における教育の現状を介護福祉士養成教育の視点から明らかにするとともに、介護福祉士養成におけるTransfer介助技術教育の現代的課題を提言している。
44 学会発表
ベッドに対するポータブルトイレの配置位置における理論的検証 -片麻痺のある要介護者の場合-
四国老人福祉学会第26回大会
2006/11
介護福祉士養成教育において理論的根拠に基づいた介護技術の講義を行っていく必要である。移乗介助の際、移乗先の用具(車椅子又はポータブルトイレ)の用途の違いによって設置位置が変わるが、現在の教育において、これらの違いに対する理論的根拠は希薄である。本研究では、介護福祉士養成におけるベッドに対してポータブルトイレの設置位置に関する教育内容の現状を明らかにし、ポータブルトイレの配置位置の理論的検証を行っている。 冨田川智志,松尾壽子
45 学会発表
片麻痺のある方に対する端座位から立位への介護技術に関する検討
第14回日本介護福祉学会大会
2006/09
介護学生達は施設実習の際、授業で学んだ介護技術と介護現場の介護技術とのズレや介護者個々の介護技術の違いに戸惑いを感じている。その原因として、介護技術の根拠が明確にされておらず、慣習として実施されているものがあるのではないかと考える。そこで本研究では、介護技術の根拠を明確するきっかけとして、片麻痺のある方に対する「端座位から立位への介助技術」を検討例として取り上げ、根拠に基づいた介護技術の探求を行っている。 冨田川智志,松尾壽子
46 学会発表
おむつ体験学習に対する学生の反応
第28回岡山県介護福祉研究会
2006/06
介護の現場では、一方的に行うのではなく利用者の思い、考えを聞く、意思決定を尊重してこそ、良いケアが出来ると言われている。そうであれば、教育の段階で当然学生の考え、意思が尊重される経験も必要なのではないかと考えた。そこで、介護福祉士養成課程の学生を対象として、おむつ体験後の質問紙の分析を行い、分析結果を通して、介護教育における体験学習についての考察を行っている。 松尾壽子,冨田川智志,八田勘司
47 学会発表
トランスファー介護における腰痛予防に関する一考察 -Per Halvor Lunde Systemから-
四国老人福祉学会第25回大会
2006/03
旧厚生省「職場における腰痛予防対策指針」の介護労働現場における有用性について、先行研究を分析し、介護労働現場における腰痛予防対策指針の有用度の現状を明らかにした。また、日本の腰痛予防対策に対するトランスファー理論及び技術の構築を図るきっかけとして、北欧において介護労働における効果的な腰痛予防対策として国家的に導入されている「Per Halvor Lunde System」を挙げ、この理論を導入したベッド上における移動介助の具体的技術を解説しながら紹介している。 冨田川智志,山岡喜美子
48 学会発表
社会福祉系資格養成教育における介護技術の有用性に関する一考察 -訪問介護員養成研修(2級課程)受講生の「介護実習」記録から-
第13回日本介護福祉学会大会
2005/10
社会福祉系専門職の主な業務である相談、助言、指導等において介護技術に関する知識・技術の関係性は深く、意義あるものであると考える。よって本研究では、D大学の開講する訪問介護員養成研修(2級課程)の受講生(社会福祉系資格養成課程の学生)の介護実習記録の分析を行い、分析結果を通して、社会福祉系資格養成教育における介護技術の有用性を考察している。 冨田川智志,末廣貴生子