日本語
 Faculty of Home Economics
 Department of Living and Welfare
 
Assistant Professor
TOMITAGAWA   Satoshi

Graduate school
Nagasaki Junshin Catholic University  Doctor prophase  Graduate School, Doctral Research Course in Human Culture  福祉文化研究分野  2006/03  Completed  Domestic   

Academic degrees
修士(学術:福祉)  Nagasaki Junshin Catholic University  2006/03 

Current research field
Care and Welfare Studies 
Labor Hygienics 

Research keywords
抱上げない移動・移乗技術(ノーリフティング)、福祉用具、腰痛予防対策、労働安全衛生、介護福祉士養成教育 

Subject of research
介護・看護職における作業関連性筋骨格系障害に対する労働安全衛生教育システムに関する研究  介護・看護職、作業関連性筋骨格系障害、労働安全衛生教育システム    厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」にて講じられているリスクアセスメント及び労働衛生マネジメントシステムを取り入れた介護・看護職における作業関連性筋骨格系障害予防のための労働衛生教育システムを検討し、それらの効果を実証的に調査、研究する。

Research expenses
新たな腰痛予防対策指針をふまえた看護基礎教育における移動技術教育プログラムの開発  2017-2021  Science research expense  Grant-in-Aid for Scientific Research(C)  科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(基盤研究(C))  看護職者の腰痛発生は古くから存在する問題であるが今日まで解決されていない。そのような中、2013年6月に「職場における腰痛予防対策指針」が全面改訂された。この指針に基づき看護職者が腰痛予防行動を行うためには、従来のボディメカニクス活用と看護職者の抱え上げによるわざ重視の考えを改め、有用で焦点化されたボディメカニクスとノーリフティング(抱上げない)原則をふまえ、移動用具・機器の積極的使用を組み合わせた新しい移動技術へと移行し、かつ、こ れらを職場からではなく看護基礎教育から徹底して教授し、早期に浸透させる必要がある。そこで本研究は、新たな腰痛予防対策指針をふまえた看護基礎教育における移動技術プログラムを開発して、普及活動を行うことを目的とする。 研究代表者:水戸優子 研究分担者:小林由実,西田直子,若村智子 研究連携者:冨田川智志 研究協力者:國澤尚子,平田美和 
高齢者施設における立位補助機の導入が介護職員の作業負担に与える影響  2017-2017  Others    公益社団法人大阪ガスグループ福祉財団「平成29年度 調査・研究助成」  「職場における腰痛予防対策指針(以下、腰痛予防対策指針)」では、『立位保持できる場合にはスタンディングマシーン等の使用を含めて検討し、対象者に適した方法で移乗介助を行わせること』と明文化されている。腰痛予防対策指針公表以降、腰痛予防の関心や福祉用具の需要は高まり、移動・移乗補助具であるスライディングシート、スライディングボード、リフトを導入する社会福祉施設や医療施設は増えている。一方、腰痛予防対策指針が公表されて3年以上が経過した現在においても、スタンディングマシーンの導入は少なく、スタンディングマシーンの導入に関する研究は皆無である。そこで本研究では、スタンディングマシーンを導入した高齢者施設の介護職員の肩頸腕腰部の自覚症状、腰痛予防に関する意識の変化や行動変容、作業負担の変化を調査することとする。 
高齢者施設における「抱上げない介護技術」の導入の効果に関する研究  2017-2017  School's financial aid  Others  平成29年度研究経費助成(個人研究助成)(京都女子大学)  介護・看護労働現場では、未だ「人力による人の抱上げ作業」が当然のように実施されている。その結果、社会福祉施設等の保健衛生業の労働災害発生件数は年々増加し、平成27年度の保健衛生業における業務上疾病発生件数の8割を腰痛が占めている。したがって、介護・看護労働現場における「抱上げない介護技術」の普及と定着は喫緊の課題であり、腰痛予防のための労働衛生教育の構築が求められる。本研究では、「抱上げない介護技術」を取り入れた腰痛予防のための労働衛生教育を受けた介護職員の作業別労働負担状況を明らかにするために、介護作業時間と要介護者の状態も踏まえたうえで、介護作業をベースとした介護職員の活動量と心拍の状態を調査する。 
社会福祉施設における腰痛予防のための労働衛生マネジメントシステム導入に関する研究  2016-2016  School's financial aid  Others  平成28年度研究経費助成(個人研究助成)(京都女子大学)  介護・看護労働者の腰痛有訴率は世界的に高値であり、社会問題化している。そこで日本では「職場における腰痛予防対策指針」を改訂(厚生労働省・基発0618第1号)し、包括的な腰痛予防対策を推進するために、事業者に対して「リスクアセスメント及び労働衛生マネジメントシステム(Occupational Safety and Health Management System:以下OSHMS)の導入」等の対策を講じた。そこで本研究では、上記OSHMSプログラム案を作成し、社会福祉施設施設への導入を通して、客観的指標による腰痛軽減への効果を明らかにする。 
病棟看護師の腰痛予防プログラムの開発と検証 ~労働環境の改善をめざして  2015-2019  Science research expense  Grant-in-Aid for Scientific Research(B)  科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(基盤研究(B))  看護師に多発している腰背痛・上肢痛などの運動器障害は、離職要因の一つともなっており、対策が急務である。わが国では、2013年に改訂された「職場における腰痛予防対策指針」において、介護・看護作業でのノーリフティング原則の導入や、リスクアセスメントの考え方が示された。 そこで、看護管理と労働衛生の視点から、現場で導入可能な腰痛予防プログラムを開発し、その効果を検証することを目的に、介入研究を計画した。 研究代表者:北原照代 研究分担者:垰田和史,辻村裕次,西田直子,鈴木ひとみ 研究連携者:藤野みつ子,冨田川智志 
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Books
介護職員初任者研修テキスト 第2巻 自立に向けた介護の実際(全文ふりがな付き)  中央法規出版  190-193  2017/05  冨田川智志    第2章第5節2⑥『口腔ケア』を担当。 介護人材の養成体系の見直しによって従来の訪問介護員(ホームヘルパー)から「初任者研修」に移行したことに伴い作成された介護職員初任者研修テキスト(全2巻)である。また、外国人留学生や研修生等に活用してもらえるように、本文すべてにルビが付けられている。口腔ケアの目的とその効果、口腔内の構造、口腔清潔の介助方法(ブラッシング法、義歯の役割と種類、装着・保管方法)について図表を用いて具体的に解説している。 
高齢者安心安全ケア 実践と記録 第14巻第2号  日総研出版  28-33  2016/11  中山幸代,冨田川智志    「特集2 介護職として知っておきたい!場面別に見る!生活動作のケアに必要な知識と技術」における『スムーズ&安全に!移動・移乗のケアに生かす腰痛予防策とアセスメントの視点』を担当。「平成27年労働災害発生状況」によると、死傷災害において社会福祉施設は前年より5%増加し、依然として増加傾向にある。事故の類別では、「動作の反動・無理な動作」と「転倒」で全体の約3分の2を占め、いずれも増加している。そこで本稿では、スムーズかつ安全に移動・移乗のケアを行うために必要な理論とアセスメントのポイントを紹介している。 
高齢者安心安全ケア 実践と記録 第14巻第1号  日総研出版  34-39  2016/09  中山幸代,西方規恵,冨田川智志    「特集2 ヒヤリハットで学ぶ!福祉用具で事故を起こさない‟選び方”と‟使い方”」における『介護ベッド(特殊寝台)などでよくある介護事故およびヒヤリ・ハットの要因と対策』を担当。本稿では、介護現場でよく遭遇する特殊寝台などに係るヒヤリ・ハットの事例は、テクノエイド協会の「ヒヤリ・ハット情報」を参考にして取り上げ、取り上げた「ヒヤリ・ハット情報」の事例には公表されている「Case番号」を付記し、事故およびヒヤリ・ハットの事例に対する要因と対策は、医療・介護ベッド安全普及協議会、NITE、テクノエイド協会などの資料を参考に検討を加えている。 
介護福祉士実務者研修テキスト 第2巻 介護Ⅰ  中央法規出版  282-287,393  2015/12  黒澤貞夫,石橋真二他編    介護福祉士国家試験を受験する実務経験者に対して義務付けられた「介護職員等実務者研修」のカリキュラムに準拠したテキストであり、実務者研修を通信課程で受講する者にも無理なく、わかりやすく自己学習を進められるように工夫されている。担当範囲は「口腔清潔の介助」である。口腔ケアの目的、効果、口腔清潔の介助におけるアセスメント視点、口腔清潔の介助方法(ブラッシング法、義歯の装着・保管方法)、利用者の心身の状況に応じた介護として一部介助を要する利用者の口腔清潔の介助を図表を用いて具体的に解説している。 
未来につなぐ療育・介護労働 生活支援と発達保障の視点から  クリエイツかもがわ  229-233  2014/09  北垣智基,鴻上圭太,藤本文朗編    2のchap.2の4「介護・療育労働者の腰痛問題」における『スライディングシートを用いた移動の介助方法』を担当。 介護・療育労働は、高齢者や障害者の生活や生命を支え発達を保障する労働であるが、介護・療育労働者の健康問題が深刻になっている。介護・療育労働者が介護・良療育場面で多く発生している作業関連性筋骨格系障害の予防方法として、スライディングシートを用いた移動の介助方法について具体的に解説している。 
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Papers
日本におけるスタンディングマシーンの普及と定着に向けて ~福祉用具情報システムTAISの課題~  地域ケアリング  Academic Journal  Only  19/ 11, 94-96  2017/09  冨田川智志      厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」において、対象者が立位保持できる場合はスタンディングマシーン(以下、StdM)等の使用を含め、対象者に適した移乗介助を行うよう指導している。しかし、日本におけるStdMの導入や研修は少なく、国内での研究は見当たらない。そこで、福祉用具情報システムTAISに掲載されているStdMに関する情報を分析した。その結果、StdMに関する情報発信として、ほとんどの機種で介護者の負担軽減を強調した掲載となっており、どのような対象者に対してどの分類の機種が適合するのか、StdMの活用によって対象者にどのような効果をもたらすのかといった重要な選定指標となる掲載は希薄であることを明らかにしている。 
介護福祉士養成課程と福祉用具専門職者との連携の必要性  地域ケアリング  Academic Journal  Only  19/ 6, 77-82  2017/06  冨田川智志      厚生労働省は19年ぶりに「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、積極的な福祉用具の活用を推奨しているが、福祉用具を活用するには、専門的知識・技術が必要不可欠である。そこで、福祉用具専門職者における介護・医療職者の腰痛予防に関する知識・技術の現状調査を実施した。結果、腰痛予防に関する制度政策などの認知度、移動・移乗補助具に関する知識・技術の習得度は低く、介護・医療職者との連携も希薄な状況であった。今後の腰痛予防のための構造的な学びの体制づくりとして、介護福祉士養成課程と福祉用具専門職者との連携の必要性を提言している。 
介護労働現場における腰痛予防対策の制度の現状と課題 ―介護福祉士養成課程における腰痛予防のための労働衛生教育の意義―  地域ケアリング  Academic Journal  Only  19/ 4, 83-88  2017/04  冨田川智志      近年日本では、介護人材不足が深刻化している。介護職離れの主原因に「腰痛」があるが、厚生労働省は「第12次労働災害防止計画」を公示し、「職場における腰痛予防対策指針」を改訂、「職場定着支援助成金」を設けるなど、様々な対策を講じている。しかし、社会福祉施設における労働災害は増加し続けている。そこで筆者は、介護労働現場のみでなく、就業前教育である介護福祉士養成課程においても労働衛生の視点をおいた腰痛予防教育を構築する必要があると考え、研究に取り組んでいる。本誌では、介護福祉士養成課程における上記教育の必要性を提言する背景を概説している。 
介護福祉士養成課程における「抱上げない移動・移乗技術」教育の必要性  大阪市立淀商業高等学校 平成27年度指定スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール研究実施報告書(第2年次)  Other  Only  37  2017/03  冨田川智志      介護福祉士養成教育では、労働衛生の視点が希薄であり、教科書(テキスト)や演習授業、介護福祉士国家試験実技試験では、諸外国で腰痛発生の低減に有効でないとされている「ボディメカニクス」教育を基盤とし、制限又は原則禁止とされている「人力による人の抱上げ技術」を基本としている。介護福祉士の健康・安全の確保なしに、利用者のQOLの維持・向上を支援することは困難と言えるため、教育側全体で率先して従来の「ボディメカニクスを基盤とした人力による人の抱上げ技術」教育から脱却し、「抱上げない移動・移乗技術」教育への変革を果たす必要があることを提言している。 
福祉用具貸与事業者における腰痛予防対策と移動・移乗補助具に関する知識・技術の現状と課題  京都女子大学生活福祉学科紀要  Bulletin of Universities and Institutes  Only  12, 41-48  2017/02  冨田川智志      In this research, I decided to conduct a questionnaire survey to grasp the current state of expert knowledge and skills on low back pain prevention by care workers and medical personnel of welfare equipment rental providers. As a result, welfare equipment rental providers was low in perception of low back pain prevention system and policy, it was not confident in the expert knowledge and skills of care and nursing, and it became clear that cooperation with care workers and medical personnel is also thin. As a future, it is important to aggressively communicate information on the system and policies related to low back pain prevention to the entire welfare equipment rental providers, and to acquire expert knowledge and skills concerning mobility and transfer aid tools in cooperation with care workers and medical personnel. It is necessary to construct a system that can learn structurally. 
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Research presentations
Conference presentation  高齢者入所施設における介護労働者の業務状況と心身負担の現状  日本産業衛生学会産業疲労研究会第87回定例研究会  2017/10  高齢者入所施設に勤務する介護労働者の業務状況と身体負担を把握することを目的に、施設内でリーダー的立場にある介護労働者を対象とし、タイムスタディ端末を用いてタイムスタディ(他計式)と心拍計を用いて心拍数計測を行った。結果、介護作業別でみると最大心拍数は平均して「入浴」「排泄」が高く、最小心拍数は平均して「離臥床・移動」が高かった。平均心拍数は時間の経過とともに上昇し、休憩中の平均心拍数も高かった。介護作業別における身体負担軽減策と勤務中の休憩方法について検討する必要性が示された。 冨田川智志,垰田和史,北原照代,辻村裕次 
Other  移乗動作Q&Aの作成に向けての検討  日本看護技術学会第16回学術集会  2017/10  2013(平成25)年の「職場における腰痛予防対策指針」改訂に伴い、2014(平成26)年に中央労働災害防止協会より「医療保健業の労働災害防止(看護従事者の腰痛予防対策)」テキストが発行され、移動動作ガイドラインが示された。そこで本学会移動動作評価グループでは、このガイドラインに基づき、移乗動作に焦点をを当てた【移乗動作Q&A】を作成した。【移乗動作Q&A】では基礎編と実践編から構成し、移乗動作の基本的知識、介助者の腰痛予防対策、用具使用の推奨と用具使用をアセスメントするためのアルゴリズムについて説明している。 西田直子,水戸優子,國澤尚子,若村智子,平田美和,小林由実,冨田川智志 
Conference presentation  介護過程における「評価方法」に関する教育内容の現状と課題 ―介護福祉士養成テキストの分析―  第25回日本介護福祉学会大会  2017/10  介護福祉士養成課程では、介護実習Ⅱ前に「介護過程」の授業において紙上事例を用いた演習授業を行うことが多い。紙上事例では「立案」までの過程は体験できるものの、「実践」以降の過程は体験できないため、「評価」の過程の理解・修得のためには具体的且つ的確な教育が必要となる。そこで本研究では、介護過程における「評価方法」に関する教育内容の現状を把握することを目的として、介護福祉士養成教育で用いられているテキストの掲載内容の傾向を分析した。その結果、対象テキストでは、絶対評価に対する評価基準の設定方法に関する具体的内容の掲載までには至っていないことが明らかとなった。冨田川智志,武田卓也 
Conference presentation  日本で取扱いのあるスタンディングマシーンの特性と普及・定着に向けた課題  第58回日本社会医学会総会  2017/08  厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針(以下、指針)」では、対象者が『立位保持できる場合にはスタンディングマシーン等の使用を含めて検討し、対象者に適した方法で移乗介助を行わせること』と明文化されている。しかし、スタンディングマシーン(以下、StdM)の導入は少なく、StdMの導入に関する研究は皆無である。そこで、日本の福祉用具貸与・販売事業所で取扱いのあるStdMの特性を把握し、普及・定着に向けた課題を抽出することを試みた。その結果、StdMの導入において価格や機種寸法も重要情報であるが、対象者の特性と各機種との適合性は基本事項であり、これらの情報の未発信と未構築は、介護・看護現場におけるStdMの導入に影響する。StdMの導入と普及・定着に向けて、総合的な判断により適切な機種が選定できるような指標を構築する必要性があると提言している。 冨田川智志,垰田和史,北原照代,辻村裕次,西田直子,岩倉浩司 
Conference presentation  訪問看護・訪問介護・居宅介護支援事業所従事者の職業的アイデンティティの構造  第22回日本在宅ケア学会学術集会  2017/07  本研究では、訪問看護事業所の訪問看護職、訪問介護事業所のサービス提供責任者、居宅介護支援事業所の介護支援専門員の三職種の職業的アイデンティティの構造を明らかにした。その結果、「自分らしさの感覚の獲得感」と「職業的な自分らしさの実現感」が「職業上の役割に関する自分らしさの獲得感」に含まれていた。在宅ケア専門職は、自身の専門性を獲得したうえで、キャリア発達を促すことからこのような結果になったと考える。 松井妙子,綾部貴子,宮武伸行,沖亞沙美,原田由美子,冨田川智志,畑吉節未 
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Academic awards
日本社会医学会奨励賞  2016/08/07  Domestic 
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Alloted class
University  生活支援技術Ⅰ 
University  生活支援技術Ⅱ 
University  生活支援技術Ⅲ 
University  介護過程実践演習Ⅰ 
University  介護過程実践演習Ⅱ 
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Social activities
全国福祉高等学校長会近畿支部会主催「第5回介護技術コンテスト近畿大会」審査員  2017/08-2017/08  「第5回介護技術コンテスト近畿大会」は、福祉を学ぶ高校生の介護技術及びコミュニケーション能力を高めるとともに、様々な介護の場面において、適切かつ安全に支援できる能力と態度を育成することを目的としたコンテストであり、課題事例に対して各高校の代表者2名がペアとなって介護技術力を競い合う。そのコンテストに出場した高校生の介護技術力を審査した。 
大阪市立淀商業高等学校(文部科学省指定)スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール事業2017(平成29)年度研究推進委員  2017/04-2018/03  大阪市立淀商業高等学校福祉ボランティア科は、文部科学省より大学・研究機関・企業等との連携の強化等により、社会の変化や産業の動向等に対応した高度な知識・技能を身に付け、社会の第一線で活躍できる専門的職業人の育成を目的としたスーパー・プロフェッショナル・ハイスクール(SPH)の指定を受けており、昨年度に引き続き、研究推進委員として、上記事業研究開発における企画・運営・評価を行う。 
大阪市立淀商業高等学校(文部科学省指定)スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール事業2016(平成28)年度研究推進委員  2016/04-2017/03  大阪市立淀商業高等学校福祉ボランティア科は、文部科学省より大学・研究機関・企業等との連携の強化等により、社会の変化や産業の動向等に対応した高度な知識・技能を身に付け、社会の第一線で活躍できる専門的職業人の育成を目的としたスーパー・プロフェッショナル・ハイスクール(SPH)の指定を受けており、昨年度に引き続き、研究推進委員として、上記事業研究開発における企画・運営・評価を行う。 
第28回介護福祉士国家試験実技試験実地試験委員  2016/03-2016/03  介護福祉士国家試験の二次試験にあたる実技試験において、受験者の実技チェックを行う実地試験委員を担当した。 
大阪市立淀商業高等学校(文部科学省指定)スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール事業2015(平成27)年度研究推進委員  2015/06-2016/03  大阪市立淀商業高等学校福祉ボランティア科は、文部科学省より大学・研究機関・企業等との連携の強化等により、社会の変化や産業の動向等に対応した高度な知識・技能を身に付け、社会の第一線で活躍できる専門的職業人の育成を目的としたスーパー・プロフェッショナル・ハイスクール(SPH)の指定を受けており、研究推進委員として、上記事業研究開発における企画・運営・評価を行う。 
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Memberships of academic societies
日本看護技術学会 2015/06-Present  Domestic
日本社会医学会 2014/05-Present  Domestic
日本人間工学会看護人間工学部会 2010/10-Present  Domestic
日本人間工学会 2010/09-Present  Domestic
日本産業衛生学会 2008/09-Present  Domestic
日本看護研究学会 2006/09-Present  Domestic
日本介護福祉教育学会 2006/01-Present  Domestic
日本介護福祉学会 2005/10-Present  Domestic