論文
公開件数:20件
No. 発表論文の標題 掲載誌名 論文誌種別 単著・共著区分 巻号頁 出版日 著者名 ISSN DOI 概要
1 日本におけるスタンディングマシーンの普及と定着に向けて ~福祉用具情報システムTAISの課題~
地域ケアリング
学術雑誌
単著
19/ 11, 94-96
2017/09
冨田川智志


厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」において、対象者が立位保持できる場合はスタンディングマシーン(以下、StdM)等の使用を含め、対象者に適した移乗介助を行うよう指導している。しかし、日本におけるStdMの導入や研修は少なく、国内での研究は見当たらない。そこで、福祉用具情報システムTAISに掲載されているStdMに関する情報を分析した。その結果、StdMに関する情報発信として、ほとんどの機種で介護者の負担軽減を強調した掲載となっており、どのような対象者に対してどの分類の機種が適合するのか、StdMの活用によって対象者にどのような効果をもたらすのかといった重要な選定指標となる掲載は希薄であることを明らかにしている。
2 介護福祉士養成課程と福祉用具専門職者との連携の必要性
地域ケアリング
学術雑誌
単著
19/ 6, 77-82
2017/06
冨田川智志


厚生労働省は19年ぶりに「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、積極的な福祉用具の活用を推奨しているが、福祉用具を活用するには、専門的知識・技術が必要不可欠である。そこで、福祉用具専門職者における介護・医療職者の腰痛予防に関する知識・技術の現状調査を実施した。結果、腰痛予防に関する制度政策などの認知度、移動・移乗補助具に関する知識・技術の習得度は低く、介護・医療職者との連携も希薄な状況であった。今後の腰痛予防のための構造的な学びの体制づくりとして、介護福祉士養成課程と福祉用具専門職者との連携の必要性を提言している。
3 介護労働現場における腰痛予防対策の制度の現状と課題 ―介護福祉士養成課程における腰痛予防のための労働衛生教育の意義―
地域ケアリング
学術雑誌
単著
19/ 4, 83-88
2017/04
冨田川智志


近年日本では、介護人材不足が深刻化している。介護職離れの主原因に「腰痛」があるが、厚生労働省は「第12次労働災害防止計画」を公示し、「職場における腰痛予防対策指針」を改訂、「職場定着支援助成金」を設けるなど、様々な対策を講じている。しかし、社会福祉施設における労働災害は増加し続けている。そこで筆者は、介護労働現場のみでなく、就業前教育である介護福祉士養成課程においても労働衛生の視点をおいた腰痛予防教育を構築する必要があると考え、研究に取り組んでいる。本誌では、介護福祉士養成課程における上記教育の必要性を提言する背景を概説している。
4 介護福祉士養成課程における「抱上げない移動・移乗技術」教育の必要性
大阪市立淀商業高等学校 平成27年度指定スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール研究実施報告書(第2年次)
その他
単著
37
2017/03
冨田川智志


介護福祉士養成教育では、労働衛生の視点が希薄であり、教科書(テキスト)や演習授業、介護福祉士国家試験実技試験では、諸外国で腰痛発生の低減に有効でないとされている「ボディメカニクス」教育を基盤とし、制限又は原則禁止とされている「人力による人の抱上げ技術」を基本としている。介護福祉士の健康・安全の確保なしに、利用者のQOLの維持・向上を支援することは困難と言えるため、教育側全体で率先して従来の「ボディメカニクスを基盤とした人力による人の抱上げ技術」教育から脱却し、「抱上げない移動・移乗技術」教育への変革を果たす必要があることを提言している。
5 福祉用具貸与事業者における腰痛予防対策と移動・移乗補助具に関する知識・技術の現状と課題
京都女子大学生活福祉学科紀要
大学・研究所紀要
単著
12, 41-48
2017/02
冨田川智志


In this research, I decided to conduct a questionnaire survey to grasp the current state of expert knowledge and skills on low back pain prevention by care workers and medical personnel of welfare equipment rental providers. As a result, welfare equipment rental providers was low in perception of low back pain prevention system and policy, it was not confident in the expert knowledge and skills of care and nursing, and it became clear that cooperation with care workers and medical personnel is also thin. As a future, it is important to aggressively communicate information on the system and policies related to low back pain prevention to the entire welfare equipment rental providers, and to acquire expert knowledge and skills concerning mobility and transfer aid tools in cooperation with care workers and medical personnel. It is necessary to construct a system that can learn structurally.
6 介護福祉士養成課程における移動・移乗技術教育の現状と課題 ―「抱上げない移動・移乗技術」を前提とした教育構築の必要性―
地域ケアリング
学術雑誌
単著
19/ 1, 62-67
2017/01
冨田川智志


近年日本では、介護人材不足が深刻化しており、社会全体の喫緊の課題として叫ばれている。介護職離れの主原因に「腰痛」があるが、厚生労働省は19年ぶりに「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、事業者に対して「原則、人力による人の抱上げを行わせないこと」と指導し、積極的な福祉用具の活用を推奨している。 しかし、介護福祉士養成課程における移動・移乗技術教育は、国際的にみても労働衛生の視点が希薄である。そこで本文では、国際的な動向を踏まえた「抱上げない移動・移乗技術」の教育構築の必要性を提言している。
7 病棟看護師の日勤帯における活動量および歩数と疲労
第5回韓日職業性筋骨格系疾患シンポジウム
その他
共著
1-12
2016/12
北原照代,辻村裕次,垰田和史,西田直子,冨田川智志


某病院では、16時間夜勤による負担を軽減するため、12時間夜勤の導入を試行している。それに伴い12時間日勤も生じている。そこで、病棟看護師の長時間日勤での業務負担と疲労状況の関係を明らかにすることを目的に調査を行った。その結果、12時間日勤では身体活動量の大きい業務による下肢の疲労度が大きいことから、肩や腰部の筋負担軽減と疲労回復対策が必要であることが示唆された。また、夕方以降の業務負担軽減を図るため、人員配置や業務配分の工夫等が求められる。 北原照代,辻村裕次,垰田和史,西田直子,冨田川智志
8 介護福祉士養成課程における腰痛予防のための労働衛生教育構築の必要性
地域ケアリング
学術雑誌
単著
18/ 11, 74-77
2016/10
冨田川智志


近年、日本では介護人材不足が社会問題となっており、喫緊の課題として叫ばれている。介護職離れの主原因に「腰痛」があるが、厚生労働省は19年ぶりに「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、事業者に対して『リスクアセスメント及び労働衛生マネジメントシステム:OSHMS』を導入するよう指導している。筆者は、介護労働現場のみでなく、就業前教育である介護福祉士養成課程においてもOSHMSを取り入れた労働衛生教育を構築することが重要と考え、研究に取り組んでいる。そこで本誌では、介護福祉士養成課程における上記教育構築研究の必要性を提言している。 冨田川智志
9 地域の介護福祉士リーダー育成を目的とする、介護福祉士養成大学の新カリキュラム提案
介護福祉士養成大学における地域包括ケア教育の在り方
その他
共著
27-30
2016/06
藤森宮子,井上千津子,冨田川智志,正野良幸


第23回日本介護福祉学会大会(2015年9月)で発表した「「地域包括ケアシステム」社会構築のために―介護福祉士養成大学の新たな目標とそのカリキュラム提案―」の内容を基本として一部変更・進展させ、「1.地域の介護予防・介護力を高める介護福祉士リーダー養成大学への真の転換を」「2.地域包括ケアシステムで求められる介護福祉士リーダーの職種」「3.4年間で「介護福祉士の科目」に「介護福祉士リーダーの科目」の上乗せは可能か」「4.「介護福祉士リーダー」の養成を「管理介護福祉士コース」とし、その科目を提案」「5.介護福祉士リーダー「管理介護福祉士」の新設介護カリキュラム試案」「6-1.試案①「管理介護福祉士養成コース」科目から、「認定介護福祉士養成研修」科目との互換性を読む」「6-2.試案②「認定介護福祉士」養成研修科目から、「管理介護福祉士」養成コース科目との互換性を読む」の6つを基に、提案している。
10 移動動作ガイドラインに基づく道具を使用した安全安楽な方法の検討
日本看護技術学会誌
学術雑誌
共著
15/ 1, 22-24
2016/04
技術研究成果検討委員会移動動作評価グループ 西田直子,水戸優子,國澤尚子,若村智子,鈴木ひとみ,平田美和,小林由実,冨田川智志,鈴木和代


日本介護技術学会第14回学術集会の交流セッションにおいて、「移動動作ガイドラインに基づく道具を使用した安全安楽な方法の検討」をテーマとして作成した「移動・移乗動作のガイドライン(案)DVD」を参加者に視聴してもらい、その内容についてディスカッションを行う交流集会を開催した。本DVDでは、患者の状態を立位保持能力、座位保持能力、上肢機能、認知機能の障害の有無、麻痺の有無の視点で分け、6つの動作についてアルゴリズムでアセスメントの方法を提示し、どのような動作・移乗補助用具があるのかを組み合わせて事例を作成している。参加者から多くの意見や質問を頂き、その内容を報告としてまとめた。
11 “助け愛隊”サポーター養成講座のアンケート結果
2014(平成26)年度<大山崎町>介護予防システム構築プロジェクト事業報告書
その他
共著
9-42
2015/03
大阪人間科学大学人間科学部医療福祉学科介護福祉専攻


Ⅱ.3「“助け愛隊”サポーター養成講座のアンケート結果」を担当。 2014(平成26)年度は大山崎町の「ひと」づくりを継続しながら、養成した人材が自ら活動できる「拠点」づくりの推進と、並行して「意識」づくりとして“助け愛隊”サミットを開催し、「楽しさ」「主体的」「異世代交流」をキーワードに現実レベルで実践できる町内全体を巻き込んだ介護予防活動を企画・立案した。本事業報告書では、2014(平成26)年度の事業内容の報告と、「第2回 大山崎町“助け愛隊”サポーター養成講座」受講者・修了証受領者に対して実施した自記式質問紙調査を統計処理してまとめた。
12 大山崎町“助け愛隊”サポーター養成講座の実践・結果
2013(平成25)年度<大山崎町>介護予防システム構築プロジェクト事業報告書
その他
共著
17-45
2014/03
大阪人間科学大学人間科学部医療福祉学科介護福祉専攻


Ⅳ「大山崎町“助け愛隊”サポーター養成講座の実践・結果」を担当。 2012(平成24)年度の研究成果を踏まえ、新たに大山崎町社会福祉協議会(地域包括支援センター)を加えて、複数年かけて事業を実施することになった。2013(平成25)年度は「ひとづくり」として「大山崎町“助け愛隊”サポーター」と題した介護予防を担う人材育成を実施した。また座談会を実施し、大山崎町の現状とニーズを調査した。本事業報告書では、2013(平成25)年度の事業内容の報告と、「大山崎町“助け愛隊”サポーター」に対して実施した自記式質問紙調査と座談会で得られたニーズを統計処理してまとめた。
13 大山崎町介護予防事業(一次予防事業)の現状と課題の分析
<大山崎町>介護予防・新規事業構築プロジェクト事業報告書
その他
共著
7-28
2013/03
大阪人間科学大学人間科学部医療福祉学科介護福祉専攻


Ⅲ「大山崎町介護予防事業(一次予防事業)の現状と課題の分析」を担当。 大山崎町に適した一次予防事業のアイデアを検討すべく、大山崎町内をフィールドワークして高齢者マップや生活マップを作成するとともに、大山崎町民と大阪人間科学大学教員と大阪人間科学大学学生で大山崎町の介護予防についてワークショップを実施し、KJ法を用いてアイデアを抽出した。抽出された大山崎町民のニーズとアイデアをもとに大山崎町介護予防事業案を作成し、大山崎町介護予防・新規事業構築プロジェクト事業報告としてまとめた。
14 介護福祉士養成課程における訪問介護実習の検討 ―実習後の「生活の個別性」の理解に焦点をあてて―
介護福祉教育
学術雑誌
共著
18/ 1, 59-63
2013/03
時本ゆかり,中家洋子,武田卓也,冨田川智志


訪問介護実習は価値観を尊重した支援、家庭生活の様式、生活の継続性や生活の主体性の意味について考える重要な学びの場である。本研究では、訪問介護実習直後の学生に「生活の個別性」の理解度に関する自記式質問紙調査を実施した。結果、個人生活・自然環境・居住環境・身体的側面・精神的側面は体験を踏まえて直接的に学べるが、家族生活・社会生活・人間関係側面の学びにくさを明らかにしている。学びにくい事柄は、学生が具体的にイメージできるよう工夫し、実習指導者と連携を図ることが重要であることを提言している。
15 大山崎町介護予防事業(一次予防事業)の現状と課題の分析
大山崎町介護予防・新規事業構築プロジェクト事業中間のまとめ
その他
共著
7-28
2012/11
大阪人間科学大学人間科学部医療福祉学科介護福祉専攻


Ⅲ「大山崎町介護予防事業(一次予防事業)の現状と課題の分析」を担当。 大山崎町で暮らす高齢者がいつまでも健康でいきいきと文化的な生活を送ることができるよう、高齢者一人ひとりが自主的に楽しく取り組める健康づくりと介護予防を促進するために、大山崎町から研究依頼を受け、大阪人間科学大学と大山崎町で共同研究を行った。中間報告として、大山崎町の高齢者をめぐる現状(高齢化率、字別高齢者世帯、介護認定者数、介護保険サービス費)と、2010~2011(平成22~23)年度に実施した介護予防事業(一次予防事業)の現状(実施内容、参加者状況、参加者の基本属性、一次予防事業別実績)を調査し、それをもとに課題を提言した。
16 トランスファー介護における腰痛予防に関する一考察 -Per Halvor Lunde Systemから-
四国老人福祉学会誌
学術雑誌
共著
25
2011/08
冨田川智志,山岡喜美子


日本は腰痛予防対策として旧厚生省「職場における腰痛予防対策指針」を打ち出している。しかし介護労働現場においてこの指針は有効に機能していないと考える。本研究では先行研究において指針の効果及び介護労働現場の指針の現状を明らかにし、日本における新たなトランスファー理論及び技術を図るきっかけとして、北欧で介護労働における効果的な腰痛予防対策として国家的に導入されている「Per Halvor Lunde System」を紹介している。
17 移動関連福祉用具を活用した移動介助技術教育の在り方に関する検討 -介助者・利用者疑似体験による「状態不安」に与える影響-
京都女子大生活福祉学科紀要
大学・研究所紀要
単著
7, 29-36
2011/02
冨田川智志


The purpose of this study is to clarify a change of “State Anxiety” scientifically through using assistive devices before or after movement care skill. The movement care skill of this study was upward movement care on bed. The movement-related assistive device used is the “Sliding Seat”. This study used “STAI-JYZ” to measure State Anxiety. As a result, the change of a feeling of subjective physical burden of the sliding seat was “physical burden was reduced” all the subjects replied it. On the other hand, in the care workers as for State Anxiety after the Sliding Seat use or just after orientation the significantly different fall was not accepted between groups. Also, in the clients as for State Anxiety before or after and all of the movement care skill the significantly different fall was not accepted between groups. From these, concerns and uneasiness felt about using assistive devices, even if there realized physical burden reduction physically, it was suggested that it became difficult for care workers to utilize assistive devices adequately. Therefore, this study proposes to improve the quality of movement care skill education premised the good use of assistive devices.
18 利用者の視点から捉えたベッド上での起き上がり動作介助の検討
介護福祉士
学術雑誌
共著
8/ 1, 62-64
2010/07
竹田幸司,白井幸久,加藤直英,永嶋昌樹,山本かの子,白井孝子,冨田川智志


介助を行う上で利用者の視点から捉えた介助技術が重要であると考え、利用者の視点から捉えた起き上がり介助の方法を明らかにするために、利用者の「疑似体験」を通して得られた利用者の感覚を主観評価としてデータ化し、介助時に感じる利用者の感覚の内容を項目別に数値化して明らかにした。また、特に頚部負担感に関する主観評価が多いことが明らかとなったことから、その要因を考察し、起き上がり動作介助の留意点や介助における視点について提言している。
19 片麻痺のある要介護者に対するポータブルトイレ移乗介助の検討 -教育の現状と提言-
四国老人福祉学会誌
学術雑誌
共著
26, 98-105
2007/10
冨田川智志,松尾壽子


本研究では、第一に、介護技術に関するテキストに記載されている「車いす」及び「ポータブルトイレ」の設置位置に関する内容の分析を行い、第二に、介護福祉士養成課程学生を対象に移乗介助の際の端座位時の健側脛側中足点からポータブルトイレ前端部までの水平距離と、旋回後の健側踵点からポータブルトイレ前端部までの水平距離を測定した。以上二点から、ポータブルトイレの配置位置の理論的検証及び介護福祉士の教育におけるポータブルトイレの配置位置に関する提言を行っている。
20 第一福祉大学訪問介護員養成研修(2級課程)事業への取り組み(1) 養成研修の概要と福祉大学生の研修受講動機から
第一福祉大学紀要
大学・研究所紀要
共著
2, 229-240
2005/03
末廣貴生子,村田伸,廣田悦子,床島正志,弓洋平,郡嶋かおる,冨田川智志


第一福祉大学学生は、福祉系大学生として現在並びに将来にわたり福祉現場や地域の福祉職の中核としてリーダーとしてその能力を発揮していく必要があると考える。当大学は少子・高齢社会の時代が必要とする福祉の仕事として大きく位置付けていることから、訪問介護員養成研修(2級課程)を開講している。本稿では、福祉系大学生の福祉職に対する意識を見出すため、当研修の概要と受講生の受講動機、就職説明会参加における福祉施設担当者との面接経験や就職説明会の感想をまとめ、報告している。